スポーツ庁、文化庁および観光庁は2月5日、「第8回スポーツ文化ツーリズムシンポジウム」を文部科学省講堂にて開催しました。

今回のシンポジウムでは、3庁長官によるトークセッションや、スポーツと文化の力を活かした観光モデルの成功事例を紹介する「スポーツ文化ツーリズムアワード2024」の表彰式が行われました。

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3庁連携協定の署名式・トークセッション

シンポジウムの冒頭では、スポーツ庁の室伏 広治長官、文化庁の都倉 俊一長官、観光庁の秡川 直也長官による、連携協定の署名式が行われました。

署名式を経て今後さらに3庁の連携を強めていく考えを示したうえで、3庁の長官によるトークセッションが開かれました。

セッションでは、「3庁連携による各庁への期待」と「3庁連携により今後取り組みたいこと」の2つのテーマをもとに、各長官の考えが示されました。

以降は、セッションの内容を長官ごとにまとめてご紹介します。

スポーツ庁：室伏 広治長官「国際イベントの需要を活用した取り組みを」

室伏長官は、「アウトドアスポーツ」と「武道ツーリズム」を軸に、スポーツを観光資源として活用する可能性を述べました。

四季のある日本の自然環境を活かしたアウトドアスポーツや、日本の精神文化に深く通じる武道は観光との親和性も高く、新たなコンテンツの創出が期待できるとして、3庁の今後の連携に期待を寄せました。

また、2025年の世界陸上やデフリンピック、2026年のアジア大会（愛知・名古屋）などの国際イベントを活用し、スポーツと日本の文化体験を組み合わせたツーリズムの推進が重要だと強調しました。

そして、そのためにはデジタル化の推進も行い、それぞれの情報が紐付くネットワークをつくる必要があると述べました。

また国際イベントの需要を一過性のものとして終わらせず、さらなる相乗効果を生むためにも、今後の3庁の連携はますます重要になるという認識を示しました。

文化庁：都倉 俊一長官「自治体・民間との連携が重要に」

都倉長官は、ハード面では世界に誇る文化財が数多くあるとした一方で、これからの課題として「ソフトコンテンツをさらに充実させることが求められている」と指摘。「スポーツや文化イベントを目的とした観光」を確立する上で、日本は他国と比べてコンテンツの育成が足りていない状況だという認識を示しました。

同時に、日本はソフトコンテンツの宝庫としてポテンシャルがあるといい、「観光資源としてのソフトコンテンツがさらに充実したら、観光立国としての将来は明るいのではないか」と期待を述べました。

また今後の取り組みについては、民間とのつながりを持つ文化庁ならではの強みを活かしていきたいと述べ、「民間が持つクリエイティブな部分と行政をつなげられれば、一つの大きなパワーになる」と意欲を見せました。ほかにも全国の自治体との連携の重要性も強調し、国・自治体・民間の連携をさらに強めていくべきだと語りました。

観光庁：秡川 直也長官「長期的な取り組みこそが成果として表れる」

秡川長官は、観光庁の立場は「外国人観光客がスムーズに日本を訪れ、各地域を楽しんでもらうこと」とし、その上でスポーツ庁や文化庁が担う分野こそが、訪日客が日本への関心を高める要素となると述べました。

また現在のインバウンド市場の盛況について「これまでの積み重ねが成果になっている」とし、観光においては長期的な取り組みが必要であると語りました。