Booking.com（ブッキングドットコム）は4月22日、サステナブル・トラベルに関する意識調査の結果を発表しました。
同調査は、2025年1月にオンライン上で実施されたもので、
- 日本やアメリカなどを含む34の国・地域の18歳以上
- 過去12か月以内に少なくとも1回旅行した
- 2025年に旅行を計画している
- 旅行の主な意思決定者または意思決定に関与している
などの条件を満たした3万2,000人が調査対象となっています。
関連記事：宿泊施設向け「持続可能な観光」の取組事例集を観光庁が公開
「観光が地域社会に与える影響」を意識する人が増加
「旅行が（環境だけでなく）地域社会に与える影響を意識している」という旅行者は、53%に上ることがわかりました。同調査は2016年から実施されていますが、この項目で過半数を超えたのははじめてであり、旅行者の意識が変わりつつあることがわかります。
地域社会への影響から生じた課題としては交通渋滞、ゴミの問題、混雑、生活費の上昇といったものが指摘されています。
ただし、自身の地元において「訪問者数を制限すべき」だと考える人は16％にとどまっており、地域社会や環境への影響を考慮して旅行を制限すべきだという考えは少ないようです。
加えて、73%の人が「自分の旅行支出が訪問先の地域経済に還元される」ことを望んでおり、69%が旅行先に対して「到着時よりも良い状態で帰りたい」と考えていることがわかりました。
混雑を避けた日程・旅行先を選択する人も増加
2016年の結果では、自分が「持続可能な旅行をしている」と感じている旅行者は42%と半数以下でしたが、今回の調査では93％が「よりサステナブルな選択をしたい／ある程度している」と回答しました。
また、混雑による旅行先の環境負荷を最⼩限に抑える⽅法として、「混雑を避けて別の時期に旅行する（39％）」「混雑を避けて別の目的地を訪れる（36%）」など、日程や旅行先の変更を検討していることがわかりました。
関連記事：オーバーツーリズムの具体的な対策事例17選 課題やケース別に徹底解説
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
＜参照＞
- Booking.com：Booking.com's 2025 Research Reveals Growing Traveler Awareness of Tourism Impact on Communities Both at Home and Abroad
- Booking.com：Travel & Sustainability Report 2025
【9/26開催】元外食チェーン担当者が答える！飲食店のインバウンドお悩み解決 〜『大衆点評』入門編〜
訪日外国人観光客の数が急増する中、飲食店の現場では「インバウンド対応をしたいけれど、具体的に何をすればいいのかわからない」という声が数多く聞かれます。
そんな方にお届けしたいのが、中国人観光客にとって日本での飲食店探しに欠かせない存在となっている、中国最大級の生活情報プラットフォーム「大衆点評（たいしゅうてんぴょう）」の対策です。ユーザーの口コミや写真、メニュー情報の整備次第で、来店数に大きな差が生まれることも珍しくありません。
本セミナーでは、外食チェーン企業でインバウンド施策を担当していた経験を持つ、株式会社mov インバウンド支援事業本部 プランナーグループ マネージャー 金子が登壇。
大衆点評の基本的な仕組みや、飲食店が登録・情報整備を行うことのメリットをわかりやすくご紹介します。
「大衆点評って聞いたことはあるけれど、よくわからない」「まずは基礎から知りたい」という飲食店の皆さまにおすすめの入門編セミナーです。
＜セミナーのポイント＞
- 中国最大級生活情報プラットフォーム「大衆点評」の基本が学べる！
- 飲食店が今すぐ取り組むべきインバウンド対策がわかる！
-
元外食チェーン担当者に直接質問ができる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→【9/26開催】元外食チェーン担当者が答える！飲食店のインバウンドお悩み解決 〜『大衆点評』入門編〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん！
