2025年1月〜11月累計の訪日アメリカ人数は303.6万人で、中国、韓国、台湾に次ぎ4市場目となる300万人を超えた市場となりました。
コロナ禍以降、アメリカ市場の伸びは大きく、主要な重点市場の一つとなっています。
本記事では、今年公開した記事の中からアメリカに関連するインバウンドニュース・役立つコラムをまとめました。
2025年 アメリカニュースまとめ
今年公開した「アメリカ」に関するインバウンドニュースを振り返ります。
NYタイムズが選ぶ「2025年に行くべき観光地」日本から富山・大阪が選出
米ニューヨーク・タイムズ紙は、「2025年に行くべき52か所（52 Places to Go in 2025）」と題した特集記事を公開しました。
日本からは30番目に富山市、38番目に大阪市が取り上げられました。
"TikTok騒動"の裏で、米国人のDL数が急増した中国SNSとは
トランプ次期米大統領（当時）は1月19日、自身のSNSにて「TikTokの禁止につながる新法の施行期限を延長する」と投稿しました。これによりTikTokは18日夜に停止した米国でのサービスを再開するなど、米国のTikTokをめぐる状況は刻々と変化しました。
また、TikTokが一時的に禁止されたことで、米国人ユーザーが別の中国SNSへ流入するという注目すべき現象も起こりました。
外務省が対日世論調査を実施 「日本と友好関係」前回から増加
外務省は、令和6年度の海外対日世論調査を実施しました。
調査は、米国、欧州5か国、中央アジア4か国、中東7か国を対象に実施されました。
米国と日本の関係について「友好関係にある」と回答したのは、一般の部で78％（前年度：75％）、有識者の部で96％（前年度：87％）でした。これは、過去の調査において、それぞれ2番目に高い数値となります。
WTTC、2025年の訪米旅行者支出「125億ドルの損失」と予想
世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）は5月14日、米国を訪れる旅行者の支出において、2025年に125億ドルの損失が見込まれると予想したレポートを発表しました。同協議会が分析した184か国の中で、米国は2025年に海外旅行者の支出が減少すると予測されている唯一の国だとしています。
米調査会社ツーリズム・エコノミクスは、2月時点で「180億ドルの損失」と予想したレポートを発表しました。
アメリカの夏旅トレンド、割安感から日本・アジア圏が人気に
北米で人気のオンライン旅行予約サービス「Hopper」は、アメリカにおける2025年夏の旅行トレンドについて発表しました。
国際航空運賃の下落や宿泊費の割安感が相まって、人気の旅行先として日本が選ばれやすくなっています。
また、アメリカ人の夏の旅行におけるトレンドの旅行先には、日本から神戸がランクインしました。
日本が「世界で最も魅力的な国」に3年連続選出 大都市部門では東京が2年連続首位
大手旅行雑誌「コンデナスト・トラベラー」が10月7日に発表した米国版ランキングにおいて、日本が3年連続で「世界で最も魅力的な国」に選出されました。
さらに、人口50万人以上の大都市部門「世界で最も魅力的な大都市」では、東京が2年連続で第1位に選ばれています。
「AIプロジェクトの成功率はわずか8%」AIが旅行業界にもたらす5つのトレンドとは
旅行業界に特化したアメリカの大手調査会社フォーカスライト（Northstar Travel Group）は、11月18日～20日にカリフォルニア州サンディエゴで、「フォーカスライト・カンファレンス」を開催しました。
「AIによる変革：旅行業界への影響」の講演において、トリップアドバイザー ラフール・トッドカー氏とSnowflake（スノーフレーク） ホイットニー・ホーソーン氏は、「AIが旅行業界にもたらす5つの重要トレンド」として、5つのポイントを提示しました。
2026年に備える！アメリカインバウンド対策まとめ
2026年のインバウンド対策にも役立つ記事・レポートを振り返ります。
【2026年版】アメリカの祝日・連休カレンダーとインバウンド動向
祝日や連休など、旅行需要が高まりやすい時期を把握しておくことは訪日アメリカ人へのインバウンド対策として重要なポイントとなります。
本記事では、2026年のアメリカの祝日・連休をまとめて紹介し、アメリカ市場における最新のインバウンド動向についても解説します。
アメリカでよく使われるSNSは？インターネット・SNS事情をまとめて紹介
訪日前にSNSを活用して旅行情報を収集するアメリカ人は多く、訪日プロモーションにおけるSNSの重要性が高まっています。
そこで本記事では、アメリカにおける最新のインターネット・SNS動向を解説します。
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【12/25開催】2025年が終わる今こそ考えたい「インバウンドの未来」 東北に学ぶ成功戦略
2025年もいよいよ終わりに近づいてきました。今年の訪日外国人数は、10月までの累計ですでに3,500万人を超えており、過去最高だった2024年を上回ることが確実視されています。
来たる2026年は、インバウンドにとってどのような年になるのでしょうか。
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【インバウンド情報まとめ 2025年12月前編】観光庁補正予算、オーバーツーリズム対策など225億円 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に11月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→観光庁補正予算、オーバーツーリズム対策など225億円 / 東京23区のホテル開発がV字回復 ほか：インバウンド情報まとめ【2025年12月前編】
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