旅行会社・ランドオペレーターはどうやってWEB・メディアをインバウンドに活用すべきなのか？
インバウンド市場が盛り上がる中で、旅行会社・ランドオペレーターがWEB・メディアによってインバウンドで成功する事例が増加しています。このページでは、旅行会社・ランドオペレーターのWEB・メディアのインバウンド対策やインバウンド集客における活用について、次の3つの事例を取り上げます。
旅行会社・ランドオペレーター×WEB・メディア事例その①：JTBは外国人向けオンライン予約サイト「JAPANiCAN.com」を運営
- まず1つ目はJTBが行っているWEBを活用したインバウンド対策です。外国人向けのオンライン予約サイトやマンガで読めるジャパンガイドアプリなどの取り組みをしています。
旅行会社・ランドオペレーター×WEB・メディア事例その②：訪日外国人案内所の情報をWEBでも発信するエイチ・アイ・エス
- 2つ目はHISのWEBを活用したインバウンド対策の事例です。HISでは観光案内所を設立し、WEBを活用して観光案内所の情報を発信しています。
旅行会社・ランドオペレーター×WEB・メディア事例その③：大手旅行代理店HISの新サービス「Travee（トラヴィ）」とは
- 3つ目はHISが行っている通訳ガイドと訪日外国人をマッチングさせるWEBサービス「Travee（トラヴィ）」の事例です。
近年プロモーションの方法としてWEB・メディアがポピュラーになってきています。WEB・メディアによるインバウンド対策やインバウンド集客のメリットとしては、多くの情報を伝えながらも、顧客のイメージに残りやすいということがあります。伝えたい情報を写真や画像などよりも一度に多く発信できるためその分それぞれの旅行会社・ランドオペレーターの色がはっきりと出やすく、工夫を凝らしたWEB・メディアが求められています。
ここでは、旅行会社・ランドオペレーターという業界・業種におけるWEB・メディアの各社の事例を元にして、効果的なWEB・メディアを活用したインバウンド対策やインバウンド集客のケーススタディーをしてみます。それでは見ていきましょう。
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「多言語サイト制作」の資料を無料でダウンロードする「サイト多言語化ツール」の資料を無料でダウンロードする「サイト改善・コンサルティング」の資料を無料でダウンロードするJTBは外国人向けオンライン予約サイト「JAPANiCAN.com」を運営
JAPANiCAN.comより
年々増え続ける訪日外国人に伴い、2020年の東京オリンピックに向け、政府は観光ビジョンの中で、訪日外国人数の目標を4000万人まで引き上げました。そんな追い風を受け、魅力的なインバウンド市場になっている、旅行業界。国内の大手旅行会社は、訪日外国人集客へ、様々な取り組みを行っています。
外国人向けオンライン予約サイト「JAPANiCAN.com」
JTBは、国内外のJTBグループ会社、JTBの運営する外国人向けオンライン予約サイト「JAPANiCAN.com（ジャパニカンドットコム）」を通じて、PR活動を行います。
また、JNTOの海外事務所にも、情報を発信。約4,000社にのぼる海外の提携旅行会社へのセールス強化を行っています。JTBは、新たな訪日外国人向けパッケージ商品のプロモーションに、全力を注ぐとしています。このようにWEBサイトを活用し、商品を販売しています。
訪日外国人向け漫画アプリ「Ms.Green」とは
「JTBグローバルマーケティング＆トラベル」では、マンガで読めるジャパンガイドアプリ「Ms.Green」を配信しています。
アプリ内では、日本の人気観光地の魅力やグルメなど、お得な情報がマンガで紹介されており、日本語、簡体字中国語、繁体字中国語、英語でリリースされています。2015年4月には、20万ダウンロードを達成しています。
2016年2月1日のプレスリリースによると、「Ms.Green」は、総務省主催の「地域情報化大賞2015」において特別賞を受賞しました。
ただ、WEBで情報を発信するだけではなく、マンガという切り口で外国人でもわかりやすく日本の観光情報を発信しています。マンガが好きな外国人は多いため、このような切り口で情報を発信することは、非常に興味深いインバウンド対策の1つだと言えるでしょう。
訪日外国人案内所の情報をWEBでも発信するエイチ・アイ・エス
OSAKA TOURIST INFORMATION CENTER OTA BASEより
株式会社エイチ・アイ・エス（以下HIS）は国内自治体や一般企業と業務提携し訪日外国人集客に取り組んでいます。中国のオンライン旅行会社と業務提携することで訪日中国人の増加に対応しニーズに応じた快適なサービスを提供します。
「小学館」との提携では訪日外国人向けに日本の魅力を発信するフリーペーパーを発行するなど訪日外国人への取り組みを行っています。
そんなHISですが、WEBを活用したインバウンド対策は一体、どのような取り組みをしているのでしょうか。
HISではインバウンド対策として、訪日外国人向け観光案内所、「TOURIST INFORMATION CENTER」を全国各地にオープンしています。
案内所では、外貨両替、荷物保管、ポケットWi-Fiのレンタル、簡単なツアーや日本文化体験の提供、交通機関のチケット購入、宿泊施設の予約などのサービスを、多言語で提供しています。
さらに、HISは、関西の人気観光地である、心斎橋の商業施設「心斎橋オーパ本館」にある「OSAKA TOURIST INFORMATION CENTER」を、「OSAKA TOURIST INFORMATION CENTER OTA BASE（宅男基地）」として、リニューアルオープンします。
新しくオープンされる案内所では、一般的な観光情報に加え、オタク観光スポットやイベント情報などの提供、アニメなどの舞台となった各地域における、地元観光協会などとのタイアッププロモーション、オタクツーリズムを行っています。
英語・中国語（簡体字・繁体字）・韓国語・タイ語の5言語で対応が可能です。ポップカルチャーを通じた、国際観光交流の実現を目的としています。
それらの観光案内所の情報をWEBサイトで発信。今やインバウンド対策をする上で、WEBサイトは欠かせない手段となっており、まずは多言語対応を行い、情報を発信していきましょう
大手旅行代理店HISの新サービス「Travee（トラヴィ）」とは
「Travee（トラヴィ）」より
2018年1月4日に改正通訳案内士法が施行されました。これにより国家資格を持たない一般人でも訪日外国人向けに有料で通訳ガイドができるようになりました。大手旅行代理店の株式会社エイチ・アイ・エス（以下HIS）では、改正通訳案内士法の施行に乗じて新たな取り組み始めるようです。
今回の改正通訳案内士法の施行にあわせて、大手旅行代理店HIS.では新サービス「Travee（トラヴィ）」を始めています。これは具体的にどのようなサービスなのでしょうか？
「Travee（トラヴィ）」は通訳ガイドを探している訪日外国人と日本在住の通訳ガイドをマッチングさせてくれるウェブサービスです。訪日外国人は「Travee（トラヴィ）」に登録されている通訳ガイドにお金を払い、訪日旅行中に通訳ガイドつきの旅行プランを楽しむことができます。訪日外国人が通訳ガイドに払ったお金のうち2割を仲介手数料という形でHISが受け取るかたちになっています。
改正通訳案内士法の施行により誰もが有償の通訳ガイドを提供できるようになったため、日本在住の通訳ガイドは空いている時間で訪日外国人をもてなすことで収入を得ることができることから シェアリングエコノミー型サービスの一種ともいえそうです。
このように、WEBを活用し、通訳案内士と訪日外国人をマッチングさせるプラットフォームをHISでは開発しました。WEBを活用することで新たなサービスを誕生させた事例です。
みなさんもWEBを活用し、新たなサービスを展開することもインバウンド対策として考えられるでしょう。
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