訪日外国人向けにプロモーションを行うには、「旅マエ」と呼ばれる来日前にプロモーションを行う方法と、訪日後にプロモーションを行う「旅ナカ」と呼ばれる方法があります。
そのなかで「旅マエ」のプロモーションにおいて、国内外の展示会へ出展することが非常に効果的といわれています。今回はこうした海外での展示会出展を得意とする一般社団法人ジャパンプロモーションの「Japan Promotion」を紹介します。日本文化を海外へ発信するための一助となるでしょう。
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展示会出展サポート「Japan Promotion」を資料で詳しくみてみる
Japan Expoオフィシャルパートナー認定
一般社団法人ジャパンプロモーションは、フランスで24万人を動員する世界最大級の日本博覧会「Japan Expo（ジャパンエキスポ）」のオフィシャルパートナーです。観光大国フランスを日本も目指していることはインバウンド業界では良く知られた話ですが、一般社団法人ジャパンプロモーションは「Japan Expo（ジャパンエキスポ）」でも最大規模の公式パビリオンを運営しています。また、ロンドン、スイス、ドバイ、バンコク、台湾、ニューヨークなどの大型フェスティバルにも拠点を広げ、日本の伝統工芸や和食などへの成熟した関心を持つ富裕層や、訪日意欲が高いアクティブ層を中心にアプローチしています。
初の海外出展も一貫してサポート
一般社団法人ジャパンプロモーションは、今までの豊富な実績を活かし、密なコンサルティングを通じて皆様の初めての海外出展をサポートします。目を惹くブースデザイン、ステージプロデュースのほか、現地百貨店や公共施設での展示会のアレンジ、また自治体様のインバウンド事業支援として、世界各国のSNSインフルエンサーを起用した「アンバサダー訪日旅行企画」など、多彩なサービスを展開しています。
各国の優良イベント案件多数
日本文化に対しきわめて好意的な見込み客のみが次々に来場する好環境において、商材を使ったワークショップや実演のPR効果は非常に高く、購買意欲の誘発、ビジネスチャンスに直結した多数の事例があります。各国でどのような内容が評価されるかを長年の経験により把握していますので、各国で成功する展示会出展を行うことが可能です。
文化発信に特化した運営ノウハウ
自治体様のインバウンド事業支援として、世界各国のSNSインフルエンサーを起用した「アンバサダー訪日旅行企画」など、多彩なサービスを展開しています。各国の嗜好や時流に即応した、来場者体験型のエンターテインメント性を軸に据えたクリエイティブなプランニングによって、商材の魅力を強く訴求するプロモーション手法を採用しています。海外から多くの訪日外国人を呼び込みたいと考えている自治体にとって、有効なプロモーションを可能とします。
様々な展示会出展の実績
一般社団法人ジャパンプロモーションでは年間300件以上の海外展開をサポートしています。非常に多くの実績があることも特徴で、Japan Expo（フランス）、Hyper Japan（イギリス）、World Art Dubai（UAEドバイ）、Japan Expo USA（アメリカ）、バンコク日本博（タイ）、台北國際動漫節（台湾）、JapAniManga Night（スイス）、Livre Paris（フランス）、もしもしにっぽんフェスティバル（東京）など様々な展示会出展の実績がございます。
展示会出展は出展して終わりではない
海外の展示会にサービスを出展するというのは、準備や費用も含め一筋縄ではいきません。自社で全て展示会出展に関する内容を抱えてしまうと、やることが多いことから展示会に出展すること自体が目的になりがちで、肝心の現地での営業活動に十分な準備を取ることが難しくなってしまいます。ただ出展して満足する形を避けるためにも、初の海外出展でも安心して任せられる一般社団法人ジャパンプロモーションの「Japan Promotion」を活用してみてはいかがでしょうか。
一般社団法人ジャパンプロモーションのインバウンドソリューションを資料で詳しくみてみる
展示会出展サポート「Japan Promotion」を資料で詳しくみてみる まずは知ってもらう！旅マエに有効なインバウンド集客を資料で詳しくみてみる 「インバウンド動画プロモーション」を資料で詳しくみてみる 「SNSを活用したプロモーション」を資料で詳しくみてみる 「インフルエンサーマーケティング」を資料で詳しくみてみる 「広告プロモーション」を資料で詳しくみてみる日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォーム「trial JAPAN」
「trial JAPAN」は日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォームです。インバウンド向け外国人インフルエンサー施策を、煩雑な交渉やスケジュール調整などの手間なくすぐに始められます。従来のインフルエンサー施策より、低コストで運用負担を抑えられるため、継続的なインバウンド市場への認知拡大を実現します。
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