【訪日ラボは、インバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を8月5日に開催します】
インバウンドによる旅ナカでの行動が明らかに
JTBは、11月20日、「JTB訪日旅行重点15カ国調査」の一環として、インバウンド向け着地型旅行の人気ランキングを発表しました。
国・地域によって関心事が異なる傾向に
国・地域別による着地型旅行利用率では、ベトナム、インドネシア、中国が、95％以上という非常に高い割合である一方、15位の韓国では65.5％と、国・地域別の利用率に大きく差があることがわかりました。
また、着地型旅行の利用率は、FIT型旅行者の割合と反比例していることも判明。
例えば、着地型旅行利用率上位のベトナムは、FIT型旅行者の割合が23.1％、インドネシアは16.6％と低い一方で、着地型旅行利用率下位である韓国のFIT型旅行者の割合は63.8％、アメリカは57.2％と高い傾向にありました。
着地型旅行の商品種類別による利用率ランキングをみてみると、東アジア（台湾・韓国・中国・香港）では、「テーマパーク入場」39.4％と1位にランクイン。次いで2位「伝統文化体験」24.2％、3位「ホップオン・オフバス」24.2％という結果となりました。
「テーマパーク入場」は東アジアだけでなく、東南アジア（タイ・シンガポール・マレーシア・インドネシア・ベトナム・フィリピン）でも33.7％と1位にランクイン。2位「空港市内間送迎」32.2％、3位「伝統文化体験」29.2％と続きました。
一方、欧米豪（アメリカ・オーストラリア・イギリス・フランス・ドイツ）では、「伝統文化体験」が25.9％とトップ。2位「空港市内間送迎」23.9％、3位「市内観光（半日）」21.3％と続き、欧米豪では日本の歴史や文化に対する関心の高さがうかがえる結果となりました。
（画像はプレスリリースより）
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▼外部リンク
JTB プレスリリース
https://www.jtb.co.jp/
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インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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