【訪日ラボは、インバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を8月5日に開催します】
インバウンド消費拡大へのカギは夜間のアクティビティ
JTBは、12月4日、インバウンドによる夜間の消費行動に着目した「ナイトタイムエコノミー」に関する各国市場の動向を紐解きました。
観光庁によれば、夜間とは具体的に「18時から翌日朝6時まで」。日本で「ナイトタイムエコノミー」はまだ拡大展開の余地があり、今後の経済効果への高まりに期待が寄せられています。
イベント・コンサート参加は「コト消費」の代表
「JTB訪日旅行重点15カ国調査2019」によれば、訪日旅行滞在中に「ナイトエンターテイメント」を経験した国・地域は、中国では40%と、15市場で最多。また、フィリピン(30.5%)、ベトナム(28.3%)、タイ(25.5%)と、アジア全般で、「ナイトタイムエンターテイメント」が人気であることもわかりました。
しかし、欧米豪は20%前後にとどまっていることも判明。考えられる要因としては、「ナイトエンターテイメントの魅力が十分に伝わっていない」「他国でのナイトエンターテイメントのほうが魅力的」が挙げられます。
インバウンドが旅マエに収集した情報は、「イベント・コンサート」が多く、2018年は、フィリピン(52.5%)やタイ(51.3%)は50%以上、ドイツに至っては、過去2年間は前年比3倍近い約30%にのぼっていたことが判明しました。
イベント参加や景観は、言語や文字を介さない「ノンバーバル」による感動を与えます。また、主催地側にとっては、「地域活性化」につながります。「ナイトエンターテイメント」を通じて、インバウンド消費を狙うためには、インバウンドが親しみやすいと感じるコンテンツの開発が重要になると考えられます。
(画像はプレスリリースより)
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▼外部リンク
JTB プレスリリース
https://www.jtb.co.jp/
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験(ゲストエクスペリエンス)」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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