販売パートナー募集のセミナー及び相談会を実施
株式会社インデンコンサルティングの「スマイルコール」が2月25日から16回にわたって、販売パートナーと「オンラインセミナー」を実施していると発表しました。
観光庁の統計によれば、2018年、2019年と訪日外客数は年間3,000万人以上になっており、日本政府の観光ビジョンの中でも、2020年の4,000万人を目標に掲げています。
しかし、訪日外国人からの「おもてなし」に関する不安には依然として「外国語でのサービスの少なさ」が挙げられており、「おもてなし」不満ランキング第1位にもなっています。
そこで、通訳サービス「スマイルコール」は、販売パートナーとともに無料の「オンラインセミナー」を実施。3月31日まで、販売パートナー獲得につなげるセミナーと相談会を行っていきます。
「スマイルコール」のサービスやパートナープログラム、市場概要などを説明
同オンラインセミナーは、「インバウンド事業に関心がある」「既存顧客に対して、新サービスの提案をしたい」や「ストック収益の事業モデルで経営の安定化を図りたい」事業者などにおすすめです。
セミナーでは、通訳サービスの「スマイルコール」について、またそのパートナープログラム、訪日外国人・在日外国人の背景・市場概要などを説明します。
スマイルコールは、株式会社ワコールや、ホテルモントレ株式会社など、小売業やホテル業でもすでに導入されており、スタッフと顧客が母国語で話せるなどのメリットがあるという声が上がっています。
（画像は株式会社インデンコンサルティング ホームページより）
インバウンド受け入れ環境整備を資料で詳しくみてみる
▼外部リンク
株式会社インデンコンサルティング
http://www.inden.ne.jp/
株式会社インデンコンサルティング 「オンラインセミナー」
https://seminar-partner.smilecall.co.jp/
【10/16開催】宿泊施設の自社予約を増やす3つのポイントを解説！〜施設の認知拡大・予約導線づくり・予約率向上〜
株式会社movとtripla株式会社の共催により、「自社公式サイトの予約率向上に向けた最新施策」をテーマにセミナーを開催します。
インバウンド需要回復や国内旅行需要の高まりにより、宿泊施設に訪れるお客様は増えています。しかし、依然としてOTA経由の予約比率が高く、自社公式サイトの予約率が上がらない課題を感じている施設も少なくありません。
本セミナーでは、宿泊施設の認知向上と自社予約につなげるために必要な Googleビジネスプロフィール（GBP）・Googleマップの活用や口コミの重要性についてmovから解説。
そしてtripla社からは、公式サイト予約システムの最適化とGoogleマップとの連携によって、OTAと併用しながらも、自社予約を着実に伸ばしていくための実践的な施策をご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- Googleマップが施設の認知拡大・集客につながる具体的な事例を学べる！
- 自社予約システムとGoogleマップの連携による予約導線の作り方がわかる！
- 公式サイトで予約を確実に獲得するUI/UXがわかる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→【10/16開催】宿泊施設の自社予約を増やす3つのポイントを解説！〜施設の認知拡大・予約導線づくり・予約率向上〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
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