東京ドームシティアトラクションズは東京ドームに隣接する遊園地で、多くのアトラクションがあります。

近年はインバウンド需要を取り込むために、インバウンド対策を積極的にしている施設でもあります。

この記事では東京ドームシティアトラクションズのインバウンド対策のほかに、日本各地のテーマーパークが取り組んでいるインバウンド対策をご紹介します。

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東京ドームシティアトラクションズとは

東京ドームシティアトラクションズは「東京ドームシティ」内にあるアトラクション施設で、利用者も多く都内でも有名な観光施設です。

東京ドームシティアトラクションズ

「東京ドームシティアトラクションズ」は文京区にある「東京ドームシティ」内にある遊園地です。水道橋駅や後楽園駅などからのアクセスも良く、友達や家族、カップルで楽しめるアトラクションが用意されています。

「東京ドームシティアトラクションズ」は入園無料で出入りが自由です。アトラクションごとに料金を支払って楽しめるほか、ワンデーパスポートやナイト割引パスポートなども用意されています。

ジェットコースターの「サンダードルフィン」や観覧車の「ビッグ・オー」などが有名なアトラクションとして知られています。

来場者数

2020年3月2日に東京ドームシティの来場者数と主要な施設の利用者数が発表されました。

2019年2月1日から2020年1月31日の東京ドームシティへの来場者数は約4,010万人で、前年比101.4％の利用者数を記録しました。

その中でも東京ドームシティアトラクションズの延べ利用者は約591万人でした。東京ドームで野球の試合が多く開催されたこともあり、全体の利用者は前年を超える結果となりました。

新型コロナウイルスの影響

東京ドームシティでは、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて当面の間施設を臨時休業していました。

しかし、6月16日（火）より一部のアトラクション・施設にて、十分な感染予防対策を実施した上で営業時間を短縮して再開しています。

公式サイトによると、感染予防対策として全ての来場者への検温、マスク着用の義務、アルコール消毒を徹底する方針であるということです。また、ソーシャルディスタンスの確保も呼びかけています。

そのほか公式サイトにはスタッフ側における感染予防対策も明記されており、来場を検討している顧客が安心できるような配慮がなされています。

東京ドームシティのインバウンド対策

東京ドームシティアトラクションズがある東京ドームシティは、インバウンド対策に取り組んでおり、今後も外国人観光客需要の獲得が見込めます。

４カ国語対応の音声案内

東京ドームシティは東京ドームを中心に遊園地である東京ドームシティアトラクションズやホテルなどを運営しています。今後のインバウンド需要の増加を見据えて、東京ドームシティでは4カ国語で音声案内をしています。

東京ドームシティアトラクションズにある大観覧車内には、ゴンドラごとに「東京ドームシティガイドアプリ」をインストールしたタブレットが設置され、日本語、中国語、英語、韓国語に対応しています。

無料Wi-Fiの提供

2015年には訪日外国人を対象とした無料のWi-Fiサービスの運用を開始しました。

東京ドームシティ内の東京ドームや東京ドームシティ アトラクションズ、ホテルなどで利用できる無料Wi-Fiを提供することで、訪日外国人への対応力が強化されたといえます。

ログイン画面は中国語と韓国語、英語に対応しています。

オンラインで訪日外国人リサーチ

東京ドームシティは日本への旅行経験のある外国人に対して、オンライン調査を実施しました。

注目すべき点は、中国や台湾、アメリカやオーストラリアなどの訪日外国人が多い国々で、訪日経験のある外国人のみを対象に調査をしたことです。

これにより、東京ドームシティがメインとするインバウンド層からデータを収集できました。

外国人リサーチを元にしたWeb記事の配信

前述の訪日経験のある外国人を対象にした調査をもとに、東京ドームシティはWeb記事の配信を始めました。

この施策は特にアジア諸国での認知を高めることを目的としており、各国の観光客のニーズに合わせて紹介する施設などをフィットさせることで、海外での東京ドームシティの認知力向上を図りました。

各国のデータをもとに台湾であればコスメなどを、タイであればグルメやお土産などを重点に置いて記事を作成し、訴求力の高いコンテンツの作成に成功しました。

テーマパーク・観光施設のインバウンド対策の事例

日本各地のテーマパークや観光施設でもインバウンド対策を実施し、今後も増加の見込まれるインバウンド需要に応えています。

ここでは、各地テーマパークで取り組まれているインバウンド対策の実例をご紹介します。

SNS・ソーシャルの運営の事例

東京都多摩市に所在する「サンリオピューロランド」では、SNSの運用に積極的に取り組んでいます。Twitter、Facebook、Instagram、LINEなどのSNSを細かく用途や目的に合わせて運用しています。

特にTwitterでは発信する情報ごとにアカウントを分割し、公式アカウント以外にイベント情報に特化したアカウントなどを運用し情報発信をしています。

Facebookは総合的な情報発信を担っています。長文と写真を発信できるFacebookの特徴を生かした詳細な情報発信で、人気キャラクター投票やキャンペーン、イベント情報などを紹介しています。

Instagramでは国内用と国外用でアカウントを分けて運用しており、英語による情報発信にも積極的です。

千葉県にある「マザー牧場」でもSNSを積極的に活用しています。牧場型テーマパークという強みを生かして、動物に関するコンテンツの配信に取り組んでいます。動物の赤ちゃんが誕生した情報や、羊の毛刈りのイベントなどの情報、四季折々の景色に関する情報など多彩な内容を顧客に提供しています。

Facebook、Twitter、InstagramなどSNSごとに投稿できる文字数や写真の枚数などの情報量が異なるため、SNSごとに写真重視の投稿か文章重視の投稿かを選別して運用しています。

YouTubeアカウントも運用しており、マザー牧場内のアトラクションの説明やイベント情報を動画で紹介しています。

インフルエンサーを用いたプロモーション事例

東京ディズニーシーは「夏5（ナツゴ）ウィークデーパスポート」のプロモーションに、人気タレントでアメリカなどでも活躍する渡辺直美さんを起用したプロモーションを実施しました。

渡辺直美さんはフォロワー数は939万人（6月時点）を抱える人気のインスタグラマーで、個性的な投稿と絶妙なハッシュタグのコンビネーションを持ち味としています。

台湾と日本のハーフでもある渡辺直美さんが自身のインスタグラムで公開した「夏5(ナツゴ)ウィークデーパスポート」の投稿には40万件以上の「いいね！」がつき、絶大な広報効果を発揮しました。

大阪府にあるユニバーサル・スタジオ・ジャパンは、訪日外国人観光客の来場が増えており海外へ向けてのプロモーションに力を入れています。

個人でネットを使い情報を集め旅行を計画するアジア諸国のインバウンドに訴求するため、各国のブロガーを定期的にUSJに招待しプロモーション投稿をしてもらうインフルエンサープロモーションをしています。

通販・越境ECを活用した例

長崎県にあるハウステンボスは、中国国営テレビである「CCTV」が運営する中国最大の動画インターネットモールである「CCTVMALL」に「ハウステンボス九州館」を開設しました。

ハウステンボス九州館は「CCTVMALL」において、九州沖縄地区の総代理店として各県の事業者や行政の担当者と連携を図りながら、各県の商品の販売とPR活動をしています。

ハウステンボスが総代理店として入ることで、これまでノウハウのなかった事業者や地方自治体に中国市場への進出の機会を提供できます。

テーマパークが通販・越境ECを活用してインバウンドへ訴求していった良い例といえそうです。

テーマパーク・観光施設の通販・越境ECに関するインバウンド対策事例集

テーマパーク・観光施設はどうやって通販・越境ECをインバウンドに活用すべきなのでしょうか？「ハウステンボスが中国越境ECに参入、中国国営テレビ運営のネット通販と提携」など、各社・各団体の先行事例を集めてみました。

グローバル決済サービスの導入

富士急ハイランドはインバウンド需要の中でも特に成長の見込める中国人観光客の取り込みを見据えて、WeChatPayを全エリアに導入しました。WeChatPayを利用してオンラインでチケットも購入できるようになり、中国人観光客がより訪れやすい環境を整備しました。

今後は富士山エリアへの導入を促進し、富士山エリアでも増えている訪日中国人観光客の利便性とグローバル決済サービスの整備を進めていく方針です。

テーマパーク・観光施設のアリペイ・ウィーチャットペイ・クレカ対応に関するインバウンド対策事例集

テーマパーク・観光施設はどうやってインバウンドにおいてアリペイ・ウィーチャットペイ・クレカ対応などの決済対応に取り組むべきなのでしょうか？「富士急ハイランドがWeChatPayを全エリアに導入」など、各社・各団体の先行事例を集めてみました。

遊園地のインバウンド対策

東京ドームシティは多言語表示や無料のWi-Fiを導入し、インバウンドへの対策を進めています。

各地のテーマパークにおいても、SNSやインフルエンサーの活用によって海外に向けてのプロモーションを加速させています。また、通販や越境EC、グローバル決済サービスも導入されつつあり、多方面からインバウンドへ訴求する施策が進んでいます。

それぞれの遊園地のインバウンド対策の事例から、来場者の属性や集客を図るターゲット層を見極めたプロモーションやサービスの導入をすることが効率的なインバウンド客の集客につながるといえるでしょう。

＜参考＞

・東京ドームシティアトラクションズ：新型コロナウイルス感染症予防対策についてのお願い

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