ヴァリューズ&ACD&サイバー・コミュニケーションズが中国・越境ECセミナーを共催 | 越境ECにおける最新の中国人動向とプロモーション戦略、出店までの成功ノウハウを解説[PR]

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中国越境ECの一大キャンペーン「W11」を控える今、中国デジタルマーケティング事情は、一体どのように変化していくのでしょうか。マーケティング・コンサルティングのヴァリューズ、ANA関連企業であるACD、サイバーコミュニケーションズの三社が、無料でセミナーを共催します。

三社それぞれの中国事情を知り尽くした専門家が、これからの越境ECのポイントや、アフターコロナ中国市場の動向について解説します。

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【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】

会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信(参加費無料)も実施!さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。

ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。

開催概要

開催概要は以下の通りです。

日時 2020年11月6日(金)15:00~16:30

会場 Zoomウェビナー ※開催前日までに申し込みメールアドレス宛に視聴用URLをお送りします。

参加費 無料

定員 300名(先着順)

お申込 https://cross-border-trade-seminar-20201106.peatix.com

※同業他社様、競合他社様のご参加は原則お断りさせていただいております。

主催 株式会社ヴァリューズ、株式会社ACD、株式会社サイバー・コミュニケーションズ

対象者

  • 越境ECをこれから検討または進められている方
  • 既に越境ECを実施しているものの売上が思うように上がらない方
  • 海外展開事業の責任者及び担当者の方
  • 海外マーケティング提案などでソリューション(Wechatミニプログラムなど)を探している方

こんな方におすすめ

  • 中国向けマーケティングについて知りたい
  • 中国のメディア事情について知りたい
  • インバウンド・越境ECの売り上げが伸び悩んでいる
  • 越境ECの出店を検討している
  • 他社の越境EC戦略を知りたい

このセミナーで得られるもの

  • 中国のインターネット市場とユーザー動向の最新情報
  • 越境ECマーケティングのポイント
  • 中国を狙ったデジタルマーケティングの戦略

セミナー内容

第1部:株式会社ヴァリューズ

■「事例と調査結果を解説! 中国越境ECの特性と中国マーケティングのポイント」

  • 越境ECの購入は、〇〇〇〇で決まっている!?
  • なぜあの商品は中国で売れたのか?…etc.

中国マーケティングのポイントについて、これまでの調査結果や事例をもとに解説。アフターコロナ中国市場を見据えた戦略を考えます。

第2部: 株式会社ACD

■「中国越境ECで失敗しない為の施策とは」

なぜ今中国市場を狙うべきなのか?コンテンツ重視の中国市場に於ける認知・購買施策として、Wechatミニプログラムを活用した最新の中国デジタルマーケティング手法を分かりやすく説明します!

また、独自の物流ルートを持ち、越境EC減税にも適用した「全日空海淘」をご紹介。

第3部:株式会社サイバー・コミュニケーションズ

■「越境ECにおける戦略的プロモーションの立て方」

選ばれる商品や人気サービスの背景には何があるのか?成功のポイントはそれぞれの製品にあった最適なプロモーションの設計です。

全てが同じやり方では成功しません。中国人ユーザーの行動実態を基にプロモーションの視点からそのノウハウをお伝えします!

講演者紹介


株式会社ヴァリューズ 事業企画局グローバルリサーチ推進グループ
マーケティングコンサルタント向井 優

京都大学大学院で中国哲学史を専攻。

前職では京都市・外務省・大手ホテル等を始めとした行政・観光業を中心に訪日外国人施策を担当。

ヴァリューズでは、国内でのマーケティング支援を行う一方で、食品・飲料・ヘルスケア領域を中心に中国本土進出・越境 訪日中国人市場の調査やマーケティング支援を行っている。


株式会社ACD 代表取締役CEO 古居 弘道

株式会社光通信 移動体通信事業部にて2000年まで日本市場でのモバイルの普及に携わる。その後独立し、韓国KEBhanaBankの多通貨クレジットカード決済(マルチカレンシープライシングサービス)の立ち上げに参画。

2016年ANAホールディングスとの合弁会社ACDの立ち上げに執行役員として参画。2020年同社のEBOを実施、同社の筆頭株主であるCX株式会社の代表取締役 兼 株式会社ACDの代表取締役CEOに就任。

アリババからオファーを受け天猫国際「全日空海外旗艦店」を展開。また中国テンセントと日本でのQRコード決済並びにミニプログラムを活用したソリューションを展開する合弁会社も保有する。

特にSaaS型での中国の最新テクノロジーを活用したデジタルマーケティングに精通。


株式会社サイバー・コミュニケーションズ
アカウントグロース・ディビジョン デマンドリサーチ&ソリューションチーム
アカウントプランナー 小林 映理

2018年サイバー・コミュニケーションズ入社。

入社当初よりインバウンド担当として、代理店、クライアントに向き合い、各国のメディア提案、プロモーション提案業務に従事。

2020年4月より新規事業開発を行う部署に所属。越境ECサービスのソリューション開発担当として現在に至る。

中国メディアプロモーション提案を得意とする。インバウンド実務主任者資格所持。


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【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」

インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。

本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験(ゲストエクスペリエンス)」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。

<本セミナーのポイント>

  • 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
  • 旅マエの顧客行動を理解し、集客・予約率アップのヒントが得られる
  • 旅ナカの接客品質を高め、顧客満足度向上に繋がる実践的な対応を学べる
  • 各分野の専門家から、ビジネスを加速させる具体的な戦略や成功事例が聞ける

詳しくはこちらをご覧ください。

宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】

【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。

初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。

参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。

<こんな方におすすめ>

  • インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
  • 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
  • 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
  • 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
  • インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
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【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか


訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。

詳しくはこちらをご覧ください。

「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】

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この記事の筆者

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訪日ラボ編集部が企業のインバウンド対策向けのサービス訪日外国人観光客向けのソリューションや商品をご紹介。PR記事だからこそ、インバウンド事業に取り組む企業の事例や、その背景にあるインバウンド情報を、しっかりとわかりやすくお届けします!

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