ICTとは「Information and Communication Technology」の頭文字をとった略称です。
情報通信技術を利活用した人と人、人とインターネットをつなげる技術・サービスの総称を指し、観光庁は2010年12月に「観光ICT化促進プログラム」を策定しています。
本記事では、ICTの観光分野における活用方法や活用事例について説明していきます。
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ICTは情報通信技術を利用した、人と人、人とインターネットをつなぐサービスや技術の総称を指し、身近な例としてはメールやSNS、通信販売などが挙げられます。
観光分野においては、観光客はICTをどの程度利用しているのでしょうか。
ここでは、ICTの利活用シーンや実態について解説します。
「AISCEASモデル」を観光分野にも適用
「AISCEASモデル」とは、消費者の購買に向けたプロセスをイメージしたマーケティング理論のモデルです。
類似のマーケティング理論にAIDMAモデルがありますが、AISCEASモデルとはSNSやインターネットが普及する前後のモデルか否かが違いとしてあります。
AISCEASモデルは、「Acknowledge（知る）」「Interest（関心をもつ）」「Search（調べる）」「Compare（比較する）」「Examine（検討する）」「Action（行動する）」の頭文字をとったもので、インターネットの普及した社会が前提となっています。
このマーケティング理論は、全国各所の観光スポットを知り旅行のきっかけを生む旅マエや、SNSを活用して地図や施設情報などを積極的に確認する旅ナカ、SNSで旅の感想や旅行中の写真共有する旅アトなど、観光行動にも適用できます。
調査結果からみるICT活用状況
観光庁は日本国内の男女520名（20代～60代）を対象に、旅行者のICT活用状況についてアンケート調査を実施しました。
旅マエでは9割以上が旅行の計画を立てる際に利用しており、旅ナカでは7割以上がナビや観光情報を得る際に利用し、旅アトには観光体験の共有に約5割の人がICTを使用していることが分かりました。
多くの人が観光中と前後にICTを利用している実態が明らかとなりました。
総務省の自治体におけるICTを活用した取り組み状況によると、実施率が高いのは無線LANの設置と自治体HPの多言語化となっています。
都道府県別では9割以上が取り組んでいるものの、市区町村別では取り組んでいない自治体も多々見受けられます。
ICTの活用は訪日外国人への対応に必要不可欠
新型コロナウイルス感染拡大の収束が見通せない中ではあるものの、日本政府は2030年までに訪日外国人旅行者数を6,000万人とする目標を掲げています。
訪日外国人が観光中に不便に感じる事柄として、例年、公衆無線LAN環境や多言語表示の少なさ・分かりにくさが挙げられています。
訪日外国人の旅マエにおける情報源はインターネットが一般的であり、旅行中にインターネットを利用する人は9割以上にのぼり、ほとんどの人がICT端末を持参しています。
異国での旅行はただでさえ非日常の体験ばかりで、不便な状況も多々あります。
不便さはありつつもICTに関する不満を解消し、訪日旅行を満足してもらうことがリピーター獲得につながると考えられます。
観光分野でのICTサービスを紹介
ICTを活用した地方創生に向けた観光分野のサービスは、多岐にわたります。
ここでは旅行中や前後に観光客が利用する代表的なサービスの導入事例から、メリット・デメリットまで解説します。
南房総いいとこどり（千葉県南房総市観光ウェブサイト）
旅行を計画している訪日外国人にとって、日本各地の魅力を発信する観光ウェブサイトは旅マエの窓口となります。
公共団体の場合、サイトの構築や機能の拡充にあたり数百万から数千万円の公共の補助金を活用し、年間百万円から1千万円の予算でサーバ管理費や通信費などの維持管理をまかなうのが一般的です。
パンフレットなど紙の広告は都度印刷の必要があるのに対し、ウェブサイトならばサーバ管理費や通信費など、最低限の費用で広報を行い、情報を更新して蓄積することができます。
千葉県南房総市の観光ウェブサイト「南房総いいとこどり」は、4か国語に対応し観光情報を発信しているほか、ツアーのオンライン予約に対応し、地域の特産品を販売するオンラインショッピング機能も有しています。
この続きから読める内容
- 観光コンテンツとして人気を博す城跡観光
- キャッシュレス決済
- 地方での導入事例：無線LAN環境の構築
- 観光ポータルサイト：Japan-guide.com
- アフターコロナの観光客獲得に向け、ICTの活用を
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