現在の水際対策が続くなら「訪日旅行を見送る」72.0% 海外ユーザーの声厳しく

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訪日外国人向けのインバウンド事業を展開し、訪日観光メディア「tsunagu Japan」を運営する株式会社D2C X(本社:東京都港区、代表取締役社長:中西 恭大、以下D2C X)は、海外に居住するユーザーを対象とした日本の水際対策に関する意識調査(期間:2022年7月1日~7日)をオンラインで実施し、世界52ヶ国・地域/1,700名以上による回答結果を発表しました。

調査では、回答者の70%以上が訪日旅行を見送る・恐らく見送ると回答。訪日旅行を見送る場合には、半数以上が日本以外の国へ旅行すると回答しました。

【調査結果要約】

  • 現在の水際対策が継続される場合、72.0%が訪日旅行を見送る・恐らく見送ると回答。
  • 訪日旅行を見送る場合に代わりに何をするかという設問には、半数以上が日本以外の国へ旅行すると回答。特に欧米豪では81.4%が日本以外の国へ旅行すると回答。
  • 現在の水際対策において何が緩和されれば訪日旅行をしたいかという設問には、団体旅行、ビザ取得、出国前72時間以内のPCR検査陰性の3つが上位の回答となった。地域別の場合、東南アジアではビザ取得やPCR検査以上に、マスク着用に対する要件緩和の意向が高い結果に。
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水際対策が継続される場合、訪日旅行を見送り他国や自国内の旅行へ

現在の水際対策が継続される場合、72.0%が訪日旅行を見送る・恐らく見送ると回答しました。

この続きから読める内容

  • 団体旅行、ビザ取得、出国前PCR検査の緩和が上位を占める
  • ■ 調査概要
  • 日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォーム「trial JAPAN」
  • 【インバウンド情報まとめ 2026年2月後編】訪日中国人数6割減でも「インバウンド全体としては好調」、観光庁 / 1月の訪日外客数359.8万人、韓国が史上初の110万人超え ほか
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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客インバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!

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