アメリカン·エキスプレスは3月30日、世界7か国で調査した最新の旅行トレンドを発表しました。
2023年に予定しているアジアの旅行先として、世界7カ国の回答者の平均では、上位から「日本(40%)」、 「シンガポール(33%)」、「タイ(30%)」となり、日本が1位となりました。日本のインバウンド需要の見通しは「好調」であると伝えています。

アメリカン·エキスプレス、最新の旅行トレンドを発表
アメリカン·エキスプレス·インターナショナルは、日本を含む世界7か国で2023年2月3日~11日に実施した、旅行に関する意識調査「アメリカン·エキスプレス·グローバル·トラベル·トレンド·レポート」を発表しました。
冒頭でお伝えしたとおり、インバウンド需要については日本がアジアで1位となりました。その他、日本国内の旅行需要の調査についても以下でまとめます。
約半数が2023年の旅行に積極的 物価高で国内旅行偏重
日本の回答者の約46%が、前年と比較して2023年は「旅行に出かける回数を増やす」予定で、50%が少なくとも「3回以上」の旅行を計画していると回答しました。
日本人が予定している旅行先は「日本国内」が最も多く、2位が「米国本土」、3位が「ハワイ」でした。
近年の物価高の影響で、2023年の旅行計画を海外ではなく国内に変更した日本の回答者は29%にのぼっており、海外旅行に対し慎重であることがうかがえます。
2023年の旅行にかける総予算も、日本の回答者の平均が195,874円と世界7か国中最も低くなりました。
またゴールデンウィークに旅行するか「まだ分からない」という回答が32%で、慎重に検討している人が多いことも分かります。
なおゴールデンウィークの旅行を予定している人のうち、82%が「国内旅行」を計画しています。
日本のミレニアル・Z世代、「食」が旅行のきっかけに
日本のミレニアル・Z世代(本調査結果では1981年~2012年生まれ)の回答者は、物価高の影響を低減するために工夫して旅行を計画していることも分かりました。
31%が「より低予算の宿や旅行先」を選び、15%が「学校などの休暇期間と旅行時期をずらす」と回答しおり、全体体平均と比べてそれぞれ5ポイントほど高い結果になりました。
また「特定のレストランを訪れることを目的に旅行を計画したことがある」が52%と日本の回答者の全体平均より10%高い結果となるなど、「食」が旅行の強いきっかけになっていることがうかがえます。
「目的地に到着する前」、または「旅行の予約前」に外食の予約を入れる人は64%にのぼり、全体平均の50%を大きく上回りました。
なお「どこで食事をするか」、「何を食べるか」についてのヒントは、61%が「ソーシャルメディア」から得ることが多いと回答し、全体平均の47%を上回りました。
インバウンド対策にお困りですか?
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します!
<参照>
American Express International, Inc.:2023 Global Travel Trends Report: 世界7カ国で調査した、最新の旅行トレンドを発表
【10/16開催】宿泊施設の自社予約を増やす3つのポイントを解説!〜施設の認知拡大・予約導線づくり・予約率向上〜
株式会社movとtripla株式会社の共催により、「自社公式サイトの予約率向上に向けた最新施策」をテーマにセミナーを開催します。
インバウンド需要回復や国内旅行需要の高まりにより、宿泊施設に訪れるお客様は増えています。しかし、依然としてOTA経由の予約比率が高く、自社公式サイトの予約率が上がらない課題を感じている施設も少なくありません。
本セミナーでは、宿泊施設の認知向上と自社予約につなげるために必要な Googleビジネスプロフィール(GBP)・Googleマップの活用や口コミの重要性についてmovから解説。
そしてtripla社からは、公式サイト予約システムの最適化とGoogleマップとの連携によって、OTAと併用しながらも、自社予約を着実に伸ばしていくための実践的な施策をご紹介します。
<セミナーのポイント>
- Googleマップが施設の認知拡大・集客につながる具体的な事例を学べる!
- 自社予約システムとGoogleマップの連携による予約導線の作り方がわかる!
- 公式サイトで予約を確実に獲得するUI/UXがわかる!
詳しくはこちらをご覧ください。
→【10/16開催】宿泊施設の自社予約を増やす3つのポイントを解説!〜施設の認知拡大・予約導線づくり・予約率向上〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中!
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開(一部を除く)。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す!ここでしか読めない「インバウンドの教科書」

スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています!その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん!