エイチ・アイ・エス(HIS)は、2023年の夏休み旅行予約動向をまとめた最新レポートを発表しました。
同レポートより、2023年の夏休みは日本人の国内旅行が前年比106.8%と好調で、コロナ前の水準にまで回復していることがわかりました。
一方、日本発の海外旅行は予約が前年比7倍に上昇していますが、コロナ前と比較すると53.4%にとどまりました。
最も人気の海外旅行先は韓国となっており、最近では韓国人の訪日も多いことから、両国間の往来が活発となっている傾向がみられます。
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日本発の国際線 航空座席供給数、コロナ前の70.7%まで回復
新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが5類へと変わり、国内の生活様式や消費行動がコロナ前の状態へと徐々に戻りつつあります。
そんな中、これまで回復が遅れていた日本発の国際線 航空座席供給数も、2023年夏の7月~8月期間では2019年比で70.7%まで回復する見込みです。
海外旅行の予約動向:前年比7倍に、最も人気は韓国
海外旅行全体では、前年比で703.7%と大幅に伸びており、コロナ前の2019年比では53.4%まで回復しています。
特に韓国への旅行は好調で、ソウルが予約先ランキングで1位となりました。2位はホノルル、3位は台北と続いています。
ヨーロッパではパリが8位にランクインし、2019年と比較しても約8割まで回復するなど、ヨーロッパの中でも特に人気を集めています。
国内旅行の予約動向:コロナ前水準に回復
国内旅行は前年比で106.8%となり、コロナ前の2019年とほぼ同水準に回復しています。
人気の旅行先としては、1位が沖縄県、2位が北海道、3位が長崎県、4位が大阪府でした。これら1〜4位までの順位は前年と同様で、根強い人気がうかがえます。
急上昇旅行先ランキング1位は千葉県
昨年から予約数が急上昇した旅行先の1位は千葉県で、東京ディズニーランドが開業40周年を迎えたことなどが影響しているとみられます。
そのほかでは、四国地域にも注目度が高まっています。
この要因としては、全国的に航空券価格が値上がり傾向にある中、四国地域の航空券価格が安定していたことが挙げられます。さらにJALやANAなどの航空会社が独自で行っている四国地域を対象としたキャンペーンが人気を後押しする形になっています。
国内旅行はほぼ回復、海外旅行の回復待たれる
新型コロナウイルスの5類引き下げ以降、初の夏休みに向けて旅行を計画する人が増えています。国内旅行はほぼ回復しており、次は海外旅行の回復が待たれます。
一方で、ウクライナ情勢や円安の影響、物価の上昇などの景況感を踏まえた、旅行マインドの動向にも引き続き注視したいところです。
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<参照>
エイチ・アイ・エス:2023年夏休み旅行予約動向 好調の韓国がコロナ前水準まで回復
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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