ビジネス特化型オンライン英会話事業「Bizmates」を展開するビズメイツは、観光地のサービス施設で勤務している会社員103名を対象に外国人観光客への英語対応に関する実態調査を実施しました。
その結果、観光地で働く会社員の87.2％が、近年日本へのインバウンド増加を実感していることがわかりました。また、英語が話せないことで対応に困難を感じている人が86.1％に上ることも明らかになりました。
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観光地で働く会社員の87.2％が、近年日本へのインバウンド増加を実感
調査では、観光地で勤務する会社員の87.2％が近年日本へのインバウンドが増加していると感じていることがわかりました。
「コロナウイルスの規制緩和や、円安などにより近年日本へのインバウンドが増加していると感じますか」という質問に対して、「非常にそう感じる」が52.5%、「ややそう感じる」が34.7%で、合わせて約87.2％に上っています。
英語が話せないことで86.1％が対応に困った経験あり
観光地で働く会社員の86.1％が、業務を行う中で英語が話せないことで対応に困った経験があることがわかりました。対応に困った経験が「何度もある」が40.6%、「数回程度ある」が45.5%で、合わせて86.1％を占めています。
英語が話せないことで発生したコストや皺寄せについては、「対応に時間がかかった」が53.8%、「顧客満足度の低下」が45.1%、「トラブルの発生」が25.3%となりました。
現在行っている外国人観光客への対応
現在行っている外国人観光客への対応方法としては「翻訳アプリを使う」が45.5%で最も多く、続いて「英語ができる従業員に対応を依頼する」が33.7%、「よく使う定型文を用意する」が32.7%という結果になりました。
約8割が、現場の英語レベルが足りてないと痛感
現場の英語レベルが足りていないと思ったことがあるかという質問に対しては、「何度もある」が48.5%、「数回程度ある」が31.7%で合わせて約8割を占めました。
観光地で働く会社員の多くが、現場の英語レベルが不十分であると考えていることがわかります。
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＜参照＞
ビズメイツプレスリリース：観光地で働く会社員の約9割が「日本へのインバウンド増加」を実感 9割以上が、英語が話せないことで対応に困った経験あり
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