アメリカの大手出版社が発行する旅行雑誌のコンデナスト・トラベラーは1月5日、能登半島地震、そして羽田空港における航空機の衝突事故の発生を受け、近日中に訪日旅行へ行く人へ向けて現状を解説する記事を公開しました。
同誌は、大地震や災害に備え、誰もが自分の身を守る準備をしておく必要があると紹介しました。
関連記事：インバウンド向けの災害対策のポイント
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災害に備え、安全対策を：コンデナスト・トラベラー
コンデナスト・トラベラーの記事では、能登半島地震、そして羽田空港における航空機の衝突事故が訪日旅行者に与える影響について解説しています。
※航空事故の解説については現状と異なる部分も多いため割愛します
地震の影響については、最大震度7の巨大地震が能登半島を襲ったものの、「東京や大阪、京都といった主要な観光拠点は影響を受けていないことから、多くの観光地は引き続き安全に訪れることが可能」と紹介しました。
一方で、日本は世界で最も地震が活発な国のひとつであるとしつつ、駐日米国大使館のウェブサイトでは「首都圏ではさまざまな強さの地震が定期的に発生しており、甚大な被害をもたらす地震が発生する可能性が高い」と警告していることについても言及。「大地震の直後には、誰もが自分の身を守れるように準備しておくことが賢明」だと指摘しました。
なお、地震の被害を受けた地域への旅行をキャンセルしたい場合、多くの保険会社は、目的地が自然災害の影響を受けた場合に旅行のキャンセルや中断の補償を提供しているとも紹介しています。
自然災害の多い日本では、インバウンド対策の一環として、海外から訪れた旅行者へどのように非常時の情報を提供していくかも考えておくべきでしょう。
インバウンドの受入環境整備を担当されている方は、災害時の外国人対応についての関連記事もご覧ください。
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＜参照＞
CONDÉ NAST TRAVELER：What to Know If You Have an Upcoming Trip to Japan
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2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
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【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
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