訪日ラボでは、この4月から新たに観光・インバウンドに関わる仕事に就いた方や、関連部署へ異動となった方へ向けて、基礎からわかる記事特集をお届けしています。
今回は、今こそ知っておきたい、インバウンドの最新動向やトレンドを厳選してご紹介します。
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訪日外国人はどれくらい来ている？最新データは月間約280万人
コロナ禍以降、回復しつつあるインバウンド市場の動向を把握するためには、まず訪日外客数を把握し、ターゲットである国の最新状況を押さえることが重要です。
訪日外客数については、日本政府観光局（JNTO）によって毎月最新データが発表されています。最新である2月の訪日外客数は「278万8,000人」を記録し、23市場のうち19市場で2月の過去最高となりました。インバウンド市場はコロナ禍前以上の盛り上がりをみせている状況です。
また、2023年年間の訪日外客数は2,506万6,100人と推計されており、コロナ禍前の2019年比で21.4%減という水準まで回復しています。
詳しくは以下の記事をご覧ください。
訪日旅行消費額、2023年は約5.3兆円
インバウンド市場においては、観光客の人数だけでなく消費額も重要な指標です。「どの国がより多く消費しているのか」を把握しておくことは、インバウンド対策を考える上での参考になります。
観光庁が発表した2023年の訪日消費額は、2019年の約4.8兆円を上回る約5.3兆円と推計されています。市場規模としては国内輸出産業の中で第3位につけており、今後の日本経済においても大きな存在感を持つ産業として期待されています。
2019・2023年の訪日外国人消費額を国別で見てみると、2019年は中国が1位だったのに対して、2023年は台湾が1位となっています。消費額が大きい国を見てみると、たとえば訪日台湾人が日本で実際に購入したものとしては、化粧品やお菓子が人気を集めているといった傾向があることがわかります。
詳しくは以下の記事をご覧ください。
インバウンド、今後はどうなる？
最新の訪日外客数や消費額を把握した後には、今後の予測を踏まえてどのような対策をとるべきか考えていくことが重要です。
株式会社JTBは2024年の見通しを発表しており、訪日外国人数は過去最高の「3,310万人」 に到達し、2019年の3,188万人を超えると予想しています。
その中で今後、鍵になってくるのが、訪日中国人の動向です。中国市場は現在でも他国に比べて回復が遅れている状況で、ここが戻ってくるかどうかが、インバウンドに関わる事業者の方々にとっても気になるところなのではないかと思います。
訪日ラボの予測では、例年訪日のピークとなる夏には月間70〜80万人ほど（現在の約2倍）まで回復すると予測しています。今後、インバウンド全体における中国市場の影響力は徐々に回復・拡大していくことになるでしょう。
詳しくは以下の記事をご覧ください。
人気の観光スポットやトレンドは？
訪日観光客向けのプロモーションを行う際には、人気を集めているスポットやトレンドの把握も重要です。
例えば中国や韓国などでは、日本のキャラクター「ちいかわ」が大流行しています。旅行トレンドでいうと、滞在先でゆっくり過ごす「チルステイ」、短い時間で多くの観光地を巡る「特殊兵式旅行」など、旅行のスタイルが多様化する傾向があるようです。
その中で日本を訪れる中国人旅行者のトレンドとしては、早咲きの桜を求めて2月の「河津桜」や、3月下旬の渋谷明治通り周辺に集まっている様子もみられました。今後満開を迎えるスポットは、外国人で賑わうことになりそうです。
こうした人気の観光スポットやトレンドについて、訪日ラボでは「インバウンドに人気の観光スポット」や「インバウンドに人気の飲食店」を地域ごとに調査しています。
詳しくは以下よりご覧ください。
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【6/11開催】欧米豪インバウンドに刺さる！“地域にどっぷり浸かる”ローカルイマーシブ観光とは？
本ウェビナーでは、株式会社movと株式会社大阪メトロ アドエラの共催により、欧米豪向けインバウンドをターゲットとした「ローカルイマーシブ “地域にどっぷり浸かる没入体験”の提供」をテーマに最新情報をお届けします。
2025年大阪・関西万博の開催を契機に、欧米豪を中心とした訪日外国人観光客が関西を中心に日本全国に訪れる機会が急増しています。
一方で、地域の受け入れ側には「英語対応が難しい」「どう関わればいいかわからない」「コンテンツや訴求方法がわからない」「対応できる人材がいない」といった課題も多く、せっかく外国人観光客が訪れても、地元に経済的な波及効果が十分届いていないのが現状です。
本セミナーでは、大阪メトロ アドエラが展開する欧米豪向けインバウンド事業「Osaka JOINER」をもとに“まち全体でインバウンド受け入れるスキーム”を通じた、インバウンドに関わる人と経済のパイを増やすための可能性を紹介します。
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＜本セミナーのポイント＞
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に5月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ / 2025年訪米旅行者支出「125億ドルの損失」予想 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年5月後編】
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