米ニューヨーク・タイムズ紙は、「2025年に行くべき52か所（52 Places to Go in 2025）」と題した特集記事を公開しました。
日本からは30番目に富山市、38番目に大阪市が取り上げられました。
【訪日ラボは、インバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を8月5日に開催します】
ニューヨーク・タイムズ紙「2025年に行くべき52か所」発表
米ニューヨーク・タイムズ紙は1月7日、「2025年に行くべき52か所」と題した特集記事を配信。日本からは、富山市と大阪市が注目の観光地として選ばれました。
30番目に「富山市」：文化と美食を紹介
富山市は「人混みを避けながら、文化的な感動と美食を楽しめる」として評価されました。特集記事では、富山市は2024年に能登半島地震や集中豪雨で壊滅的な被害を受けて復興途上ではあるものの、復興努力の一環として観光客を受け入れていると紹介されています。
建築家の隈研吾氏が手がけた「富山市ガラス美術館」や、秋の訪れを告げる伝統行事「おわら風の盆」などが魅力として挙げられました。
またおすすめのグルメスポットとして、ワインバーの「Wine Bar alpes」やワインとおでんを楽しめる「飛騨」、人気のカレー屋「スズキーマ」が選ばれています。そのほかにも、「ブルートレイン」や「ハナミズキノヘヤ」といったカフェやジャズバーまで幅広く紹介されました。
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38番目に「大阪市」：広大で進歩的な都市として紹介
日本からは富山市のほかに「大阪市」が38番目に選ばれ、「広大で進歩的な都市の新たな緑地を楽しめる」として評価されました。特集記事では、4月に開幕する大阪・関西万博や芝生広場が話題となった「グラングリーン大阪」が紹介されました。
またリニューアルオープンした「プライドセンター大阪」や、国際LGBTQ+旅行協会（IGLTA）による「IGLTA 世界総会 2024」の開催を踏まえて、大阪市は「おそらく日本で最も進歩的な都市」と評価されました。
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2024年は山口市が選出
この特集は毎年毎年ニューヨーク・タイムズ紙により発表されているもので、昨年は「山口市」が選出されました。関連記事：NYタイムズが選ぶ「2024年に行くべき観光地」日本から山口市が選出
またNHKによると、1〜8月までに市内の「湯田温泉」に宿泊した訪日客が2023年同期比で1.4倍に増加したしており、選出の効果に対する期待の声が伝えられていました。（参照）
拡大傾向にあるインバウンド市場において、今年は富山や大阪に注目が集まりそうです。
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The New York Times：52 Places to Go in 2025
富山市観光協会：ニューヨーク・タイムズ「2025年に行くべき52か所」に富山市が選定されました。
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インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
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