訪日ラボ編集部の横山です。本シリーズでは今週公開した記事の中から、インバウンドに関する注目の数字をピックアップしてご紹介します。
インバウンド対策に携わる方のヒントになる数字を厳選しましたので、ぜひ関連記事も併せてご覧ください。
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1,330万人泊
2月の延べ外国人宿泊者数
観光庁は3月31日、宿泊旅行統計調査（2025年1月・第2次速報、2025年2月・第1次速報）を公表しました。2月の延べ宿泊者数は4,833万人泊で、前年同月比1.0%増となりました。
外国人宿泊者数は前月から185万人減の1,330万人泊（前年同月比15.5%増）となっています。
また1月の国籍別延べ宿泊者数も発表され、中国が1位であることがわかりました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→1月の国籍別宿泊数「中国」が引き続き1位、2月外国人宿泊数は1,330万【観光庁 宿泊旅行統計 2025年1月・2月】
関連記事：
- 2024年宿泊者数、中国が1位に 1月外国人宿泊数は1,518万【観光庁 宿泊旅行統計 2025年1月・2024年12月・2024年年間】
- 12月の外国人宿泊数1,529万 2024年累計は過去最高【観光庁 宿泊旅行統計 2024年11月・12月】
5.8兆円
日本のコンテンツ産業の海外売上額
経済産業省は3月11日、「エンタメ・クリエイティブ産業戦略」の中間とりまとめ案を公表しました。
本戦略ではエンタメ・クリエイティブ産業を日本の基幹産業として捉え、産業全体を成長させて海外市場の競争力強化を目指しています。
経済産業省によると、2023年のコンテンツ産業*の海外売上額は約5.8兆円に達しています。これは、同年の半導体産業（約5.5兆円）や鉄鋼産業（約4.8兆円）の輸出額に匹敵し、コンテンツが日本を代表する産業のひとつであることを示しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→経産省がエンタメ・クリエイティブ産業の戦略とりまとめ スポーツ観戦する訪日客の倍増目指す
関連記事：
4月1日から
税関・入管手続きに必要な情報を同時に提供できるようにする「共同キオスク」の運用
財務省税関および出入国在留管理庁（入管）は、税関・入管手続きに必要な情報を同時に提供できるようにする「共同キオスク」の運用を4月1日より開始することを発表しました。
詳しくはこちらをご覧ください。
→入国手続きを効率化「共同キオスク」4/1から関空・羽田・成田で運用開始
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【インバウンド情報まとめ 2026年1月前編】観光庁2026年度予算、昨年度比約2.4倍 / 大阪観光局が2025年総括 ほか
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