2024年の日本における旅行消費額が1.7兆円を超えるなど、インバウンドにおいて圧倒的存在を示し続けているのが「中国」。
これだけ市場が大きく、経済インパクトのある中国インバウンドには、いま多くの企業から注目が集まっています。
しかし中国では、Googleをはじめ多くのサービスが規制されており、インバウンド対策においても中国現地のSNSや地図サービスの活用が必須です。
そこで本記事では訪日中国人観光客の“2人に1人”が使う情報プラットフォーム「大衆点評（たいしゅうてんぴょう）」の基本情報をまとめたガイドブックをご紹介。
これから施策に取り組む事業者様はもちろん、すでに取り組んでいる方にも有益な情報が満載です。
あなたのお店の中国インバウンド対策に、是非本資料をご活用ください！
※9月26日（水）にウェビナー「大衆点評入門編」を開催します。
詳しくはこちらのページをご覧ください。
本資料は、5つのパートから構成されています。
- 大衆点評（たいしゅうてんぴょう）とは？
- 日本エリアにおけるユーザー属性
- 日本エリアのトレンド
- 大衆点評 × 飲食店事例
- よくある質問
ここからは、資料の内容を一部ご紹介します。
［Part1］大衆点評とは？
大衆点評（たいしゅうてんぴょう:Dianping）は、世界中の店舗情報と消費者による口コミを掲載する「中国最大の生活情報プラットフォーム」です。
その豊富な情報量から、中国人の日常生活のみならず、訪日旅行の各場面でも活用されています。
「約4人に3人がネットの口コミを気にする」というデータがあるほど、中国人は日本人以上に口コミを重視する傾向があります。
中国インバウンド対策においても、中国人が重要視している口コミ(中国人が確認できる口コミ)への対応は必須といえます。
［Part2］日本エリアにおけるユーザー属性
2025年1〜3月期における訪日中国人の月平均数は78.8万人。これに対し同期間の「大衆点評」日本エリアにおける月間アクティブユーザー(MAU)は平均49.4万人にものぼりました。
訪日中国人の62%以上が旅行中に「大衆点評」を活用しています。
［Part3］日本エリアのトレンド
2025年上半期の検索キーワードTOP50（飲食編）では、「すき焼き」や「鰻魚飯(うな重)」の人気が急上昇。
「星巴克(スターバックス)」など珈琲に関連するワードも多く見られました。
［Part4］大衆点評 × 飲食店事例
熊本県のとある焼肉屋では、コロナ後大衆点評上で集客を行い人気店になりました。
ーーーーー
資料では他にも「大衆点評の基本機能」や「データからみる日本の人気エリア」などを紹介しています。
中国インバウンド対策に今すぐ役立ていただける情報をまとめていますので、本資料をぜひご活用ください！
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
【9/26開催】元外食チェーン担当者が答える！飲食店のインバウンドお悩み解決 〜『大衆点評』入門編〜
訪日外国人観光客の数が急増する中、飲食店の現場では「インバウンド対応をしたいけれど、具体的に何をすればいいのかわからない」という声が数多く聞かれます。
そんな方にお届けしたいのが、中国人観光客にとって日本での飲食店探しに欠かせない存在となっている、中国最大級の生活情報プラットフォーム「大衆点評（たいしゅうてんぴょう）」の対策です。ユーザーの口コミや写真、メニュー情報の整備次第で、来店数に大きな差が生まれることも珍しくありません。
本セミナーでは、外食チェーン企業でインバウンド施策を担当していた経験を持つ、株式会社mov インバウンド支援事業本部 プランナーグループ マネージャー 金子が登壇。
大衆点評の基本的な仕組みや、飲食店が登録・情報整備を行うことのメリットをわかりやすくご紹介します。
「大衆点評って聞いたことはあるけれど、よくわからない」「まずは基礎から知りたい」という飲食店の皆さまにおすすめの入門編セミナーです。
＜セミナーのポイント＞
- 中国最大級生活情報プラットフォーム「大衆点評」の基本が学べる！
- 飲食店が今すぐ取り組むべきインバウンド対策がわかる！
-
元外食チェーン担当者に直接質問ができる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→【9/26開催】元外食チェーン担当者が答える！飲食店のインバウンドお悩み解決 〜『大衆点評』入門編〜
訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
スマホ最適化で、通勤途中や仕込みの合間など、いつでもどこでも完全無料で学べるオンラインスクール「口コミアカデミー」では、訪日ラボがまとめた「インバウンドの教科書」を公開しています。
「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！その他、インバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い役立つコンテンツが盛りだくさん！
