2024年の日本における旅行消費額が1.7兆円を超えるなど、インバウンドにおいて圧倒的存在を示し続けているのが「中国」。
これだけ市場が大きく、経済インパクトのある中国インバウンドには、いま多くの企業から注目が集まっています。
しかし中国では、Googleをはじめ多くのサービスが規制されており、インバウンド対策においても中国現地のSNSや地図サービスの活用が必須です。
そこで本記事では訪日中国人観光客の“2人に1人”が使う情報プラットフォーム「大衆点評（たいしゅうてんぴょう）」の基本情報をまとめたガイドブックをご紹介。
これから施策に取り組む事業者様はもちろん、すでに取り組んでいる方にも有益な情報が満載です。
あなたのお店の中国インバウンド対策に、是非本資料をご活用ください！
※9月26日（水）にウェビナー「大衆点評入門編」を開催します。
詳しくはこちらのページをご覧ください。
本資料は、5つのパートから構成されています。
- 大衆点評（たいしゅうてんぴょう）とは？
- 日本エリアにおけるユーザー属性
- 日本エリアのトレンド
- 大衆点評 × 飲食店事例
- よくある質問
ここからは、資料の内容を一部ご紹介します。
［Part1］大衆点評とは？
大衆点評（たいしゅうてんぴょう:Dianping）は、世界中の店舗情報と消費者による口コミを掲載する「中国最大の生活情報プラットフォーム」です。
その豊富な情報量から、中国人の日常生活のみならず、訪日旅行の各場面でも活用されています。
「約4人に3人がネットの口コミを気にする」というデータがあるほど、中国人は日本人以上に口コミを重視する傾向があります。
中国インバウンド対策においても、中国人が重要視している口コミ(中国人が確認できる口コミ)への対応は必須といえます。
［Part2］日本エリアにおけるユーザー属性
2025年1〜3月期における訪日中国人の月平均数は78.8万人。これに対し同期間の「大衆点評」日本エリアにおける月間アクティブユーザー(MAU)は平均49.4万人にものぼりました。
訪日中国人の62%以上が旅行中に「大衆点評」を活用しています。
［Part3］日本エリアのトレンド
2025年上半期の検索キーワードTOP50（飲食編）では、「すき焼き」や「鰻魚飯(うな重)」の人気が急上昇。
「星巴克(スターバックス)」など珈琲に関連するワードも多く見られました。
［Part4］大衆点評 × 飲食店事例
熊本県のとある焼肉屋では、コロナ後大衆点評上で集客を行い人気店になりました。
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資料では他にも「大衆点評の基本機能」や「データからみる日本の人気エリア」などを紹介しています。
中国インバウンド対策に今すぐ役立ていただける情報をまとめていますので、本資料をぜひご活用ください！
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【インバウンド情報まとめ 2025年10月後編】観光庁長官、万博は「訪日客誘客に一定の効果」 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に10月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→観光庁長官、万博は「訪日客誘客に一定の効果」 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年10月後編】
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