地方自治体&DMOはどうやってアクティビティジャパンをインバウンドに活用すべきなのか?
アクティビティジャパンは、旅行会社HISのグループ会社で、アクティビティや文化体験の予約プラットフォームです。
日本国内で体験できるアクティビティなどが気軽に検索でき、予約まで一つのプラットフォームで完了できるため、とても利便性が高いです。 日本全国約5,000社以上の企業と提携しており、400種目・15,000プラン以上の豊富な選択肢から自分が一番興味のあるものを選ぶことができます。
HISの海外旅行に関する知見を活かしてハワイやバリ島、韓国、フランスなどの一部の国のアクティビティ・体験も取り扱っており、英語・簡体字・繁体字・韓国語・タイ語の5言語でもサービスを展開しているため、世界中の人へアプローチが可能です。
ブログにて各アクティビティや観光施設の魅力を伝える記事も発信しており、掲載費用がかからないため、地方自治体やDMOでもぜひ活用したい予約プラットフォームです。
本記事では、地方自治体やDMOがアクティビティジャパンを掲載するべき理由を、株式会社せとうちDMOメンバーズの事例を用いて紹介します。
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株式会社せとうちDMOメンバーズは、アクティビティジャパンと連携して瀬戸内7県(兵庫県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県)の着地型商品や体験アクティビティの情報発信に力を入れています。
せとうちDMOメンバーズの会員である観光事業者を対象に、アクティビティジャパンで使える会員限定の施策や特別料金でのプロモーションを実施することで瀬戸内7県のアクティビティ販売をしています。
アクティビティジャパンに掲載するにあたって必要な事務的な手続きのサポートはもちろん、コールセンターサポート、定期的なセミナーでの支援、海外・国内マーケットへのプロモーション支援、予約管理システムの操作方法などの機械的なサポート、アクティビティプランや宿泊プランの造成サポートなどをサポートしてもらうことができます。
アクティビティジャパンは、豊富な事業者とアクティビティプランから国内外ともにユーザー数がとても多く、活用することで多言語での販路拡大ができるため、インバウンドへの集客対策が取れます。
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