日本との関係が非常に深いアメリカ。日本政府観光局（JNTO）の情報によると、2016年に日本を訪れた訪日米国人観光客の数は1,242,700 人でした。2014年から2015年にかけて15.9％の伸びを、そして2015年から2016年にかけて20.3％の伸びを見せています。
アメリカ人というとハンバーガーとフライドポテトというイメージが強く、繊細な日本食を好きというイメージはありませんが、実際のアメリカ人の好む食事、またアメリカ人観光客をおもてなしする上で、飲食店が気をつけるべきポイントはどのようなものなのでしょうか？
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら＞（無料）
アメリカ人の食事に対する考え方
- 食事を簡単に取りたいと思っている。
- 地方の特産品、新しいもの、珍しいものを食べたいという気持ちが強い。
- 国内では多数の料理チャンネルがあるなど、食に関する興味は非常に強い。
- 健康上の理由でベジタリアンが多い。
アメリカ人の食事の際のマナー
- ナイフとフォークを使って食事をする。
- 音を立てて食事をすることはマナー違反。
- 食事をする際にお皿は持ち上げない。
- テーブル上の料理などを取る際に、他人の手前を横切って手をのばすのはマナー違反。他の人に取ってもらうのが一般的。
- チップの習慣がある。
- 目上の人、女性と食事を取る場合は敬いながら食事をする。
アメリカ人に好まれる日本食
- 日本食、和食全般は健康的な料理として人気が高い。
- 寿司、刺し身、鉄板焼き、天ぷらの人気が高く、近年はラーメンが人気。
- 繊細な日本料理も食通には知られているが、一般的な知名度は低い。
- 土地が広く海に面していない州が多いため、そうした州の人は日本の新鮮な魚を食べてみたいと思っている。
- コストパフォーマンスが良い料理を評価する。
- 日本のビール、ワインは美味しいとして知られており、日本酒も非常に人気が高い。
アメリカ人に嫌われる食事内容
- 日本人の基準で料理を盛り付けると、足りないと感じる人がいる。特に肉類に関してはその傾向が強い。
- 動物の原型が残る料理は嫌われる。
- 臓物類は一般的に好まれない。
- 肉、魚、卵に完全に火が通っていないと、調理されていないと感じる。
- 特に生卵は米国では食べる習慣がないので避けるべきである。
- 納豆も米国ではある程度知られているが、強い匂いがあるため避けたほうが良い。
訪日米国人観光客に喜んでもらうには？
- 愛想のある接客が好まれる。「どこから来たのか？」「食事を楽しんでいるか？」などのスモールトークがないと、愛想が無いと感じるため、ある程度積極的に会話をしたほうが良い。
- 英語はだいたいとこでも通じるものという感覚が強いため、出来るだけ接客は英語で行えると良い。
- 和風、アメリカンなど朝食の際など選択肢を用意して上げると喜ばれる。
- 食事の際は水、炭酸水などを提供すると喜ばれる。ただ注文の際に選べるようにしたほうが良い。また水の場合、高齢者の場合は氷が大量に入っている事を食らう場合が多い。
- 日常的にフルーツを食べている人が多く、食事の際にフルーツを提供を提供して上げると喜ばれる。特に日本のフルーツは米国のフルーツに比べて鮮度が高く糖度も高いので好まれる。
- ベジタリアン、ユダヤ教徒、ヒンドゥー教徒が存在するため、食べられない食材や、アレルギーなどについて事前に確認を行う。
訪日米国人観光客への情報提供の仕方
- 米国では旅行先でその国の料理を覚える「カリナリートラベル」が普及しており、日本料理の体験ツアーなどの人気が高い、そのため、調理方法や食材についてなど説明してあげると喜ばれる。
- 日本料理を提供する場合は、食べ方、素材についてなどの説明をして上げると喜ばれる。
- メニューは英語表記のものがあったほうが良い。
- 日本酒も好まれるので、産地や味の内容などを説明した日本酒メニューを英語で用意すると喜ばれる。
＜参照＞
【12/2開催】店舗とデジタルの分断を超える！データ統合で実現する“シームレスな顧客体験”とは？
多くの小売企業が、店舗、EC、アプリ、LINEなど多岐にわたる顧客接点を持っています。しかし、そのデータは分断され、「同じお客様に一貫した体験を提供できない」という課題に直面し、その結果、最適なタイミングで適切な情報提供ができず、機会損失を招いています。
今回、このような悩みをもつ小売業者さまに向け「店舗とデジタルのあらゆるデータをシームレスにつなぐ顧客体験設計」を解説するセミナーを開催します。
国内外の事例を交え、小売企業の皆様に最新トレンドと実践法をお届けします。
＜セミナーのポイント＞
- 店舗とECの在庫情報を連携させたOMO戦略の最新事例がわかる！
- 顧客データ統合によるOne to Oneマーケティングの実践法が学べる！
-
小売業のデータ分断課題を解決し、“シームレスな顧客体験”を実現するヒントが得られる！
→【12/2開催】店舗とデジタルの分断を超える！データ統合で実現する“シームレスな顧客体験”とは？
【インバウンド情報まとめ 2025年11月後編】中国の訪日自粛要請、観光庁長官の受け止めは？ ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に11月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※訪日ラボ会員にご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→中国の訪日自粛要請、観光庁長官の受け止めは？/ 10月の訪日外客数389.6万人、国別1位は韓国 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年11月後編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
訪日ラボの会員限定コンテンツ「インバウンドの教科書」では、国別・都道府県別のデータや、インバウンドの基礎を学びなおせる充実のカリキュラムを用意しています！
その他、訪日ラボの会員になるとインバウンド対策で欠かせない中国最大の口コミサイト「大衆点評」の徹底解説や、近年注目をあつめる「Google Map」を活用した集客方法など専門家の監修つきの信頼性の高い教科書コンテンツやインバウンドを分析したレポート、訪日ラボのコンサルチーム登壇のセミナーなど役立つコンテンツが盛りだくさん！
