7月19日の観光庁の訪日外国人消費動向調査によると、2017年前半期のインバウンド消費額は史上初めて2兆円を突破 しました。上半期で2兆円を突破するのは 史上初 であり、訪日外国人観光客数も毎月異例のペースで増え続けています。
好調に見える日本のインバウンド市場。加えて、日本には先数年で、オリンピックなど多くの訪日外国人観光客の集客が見込める スポーツイベントの開催 がいくつか決定しています。
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オリンピックなど世界的なスポーツイベントが先に控える日本：気になるのは「2020年後のインバウンド市場」？！
多数のインバウンド誘致が見込めるスポーツイベントの筆頭としてあげられるのが、2020年の東京オリンピック・パラリンピック です。以前の記事でもご紹介したように経済効果は 3兆円 と算出されており、日本のインバウンド市場にとっては一大イベントといえるでしょう。
また、2019年に開催される [ラグビーワールドカップ] (https://honichi.com/news/2017/10/11/howrugbywcinfluencesinboundmarket/)、2021年に開催される ワールドマスターズゲームズ なども予定されており、スポーツを通じて多くの外国人観光客の訪日が見込まれます。
東京五輪 経済効果は3兆円→30兆円にアップ？ 東京都、2030年まで「レガシー効果」が続くと試算 40億人が視聴 2019年日本開催のラグビーワールドカップはインバウンド業界にとって東京五輪の前哨戦：今から知っておくべきラグビーとインバウンドの関係性 2021年に20,000人のインバウンド誘致を目指すワールドマスターズゲームズ：日本・関西大会開催に向けてインバウンド受け入れ体制が進む関西 スポーツを通じて関西地方のインバウンド市場が沸く？！
多くのインバウンド来訪が見込まれるスポーツイベントの開催を控えていることに加え、冒頭でもご紹介したように、2017年に入っても引き続き日本のインバウンド市場は好調をキープしています。
このような状況の中、インバウンド業界で度々に話題にあがるのが 「2020年東京オリンピック後のインバウンド市場」 に関することです。
実際に、国内のインバウンド誘致に関する施策では 「2020年に向けた」との表現が多々使われており、 インバウンド業界にとって東京オリンピック・パラリンピックが開催される 2020年は一つの区切りである といえるでしょう。
「2020年後にインバウンド市場は失速するのではないか」 との声は度々耳に入るものですが、ロンドンを本拠地とする会計事務所であるアーンスト・アンド・ヤング(Ernst & Young、略称EY) は、大規模なスポーツイベントとインバウンド市場に関して興味深いデータを発表しています。
スポーツイベントはインバウンド観光において好循環を生み出す？！観戦客の91％は開催国の再訪問を希望
上記の表は、2015年のラグビーワールドカップ・イングランド大会後に、アーンスト・アンド・ヤング社が、開催国であるイングランドに訪れた外国人観戦客にとったアンケート調査の結果をまとめたものです。（10が最高点、0が最低点）
「今回のラグビーワールドカップはどのくらい楽しかったですか？」との質問に、9-10の高評価をつけた人は全体の72％ となりました。7-8の評価をつけた人は全体の24％、0-6を付けた人は全体のわずか4％となりました。
「いつか開催国（イングランド）に観光しに戻ってきたいですか？」との質問には、91％が7-10の高評価 、0-6と回答したのは全体のわずか9％にとどまりました。
また、「開催国（イングランド）を観光地として家族や友人におすすめしますか？」との質問には、7-10の高評価を付けた人は全体の87％ となりました。0-6の評価をつけた人は全体の13％となりました。
上記の数字から把握できるように、オリンピックなどの世界的なスポーツイベントは、海外からの観戦客に、開催国に対するポジティブな印象を与えます。スポーツ観戦による感動や高揚感がその理由でしょう。
この続きから読める内容
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