昨今、様々な地方自治体・宿泊施設・航空会社等が集客や新たな収益を求め、独自にその地域や施設ならではのツアー・アクティビティを企画することが多くりました。一方で、その企画したツアー・アクティビティをいかに知ってもらうかが、多くの地方自治体・宿泊施設等にとっての悩みどころではないかと思います。弊社でもツアー・アクティビティを含む旅行・おでかけ検索エンジンという立場から、地方自治体・宿泊施設・航空会社からの集客相談を受けることが多くなってきました。
今回は、そうした ツアー・アクティビティを検索する状況がどう変化しているか、今後どう変わっていくか、その大局を弊社独自の視点で述べていきたいと思います。
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昨今、旅行者の検索状況は、大きく変わってきました。
例えば、旅行者の旅行計画におけるスマホ利用率は年々増加傾向にあり、旅行業界において、”スマホファースト” はもはや当然として浸透しつつあります。弊社では、ベルトラやアクティビティジャパンをはじめとした様々なツアー・アクティビティ企業様と定期的にこうした議論・調査を行っています。それらの平均をとると、既に訪日旅行者の6割は、スマートフォン経由での決済に至っており、一年前と比べ利用増加率は10％を超えています。
また、シェアリングエコノミー の台頭により、旅行で参考にするサイト数も増加傾向にあります。
例えば、Airbnbの体験紹介サイト「Trips」、旅行者とガイドをつなぐ「Huber」やHISグループの「Travee（トラヴィ）」などです。その他、オランダ発の注目サービスに個人の旅行代理店「TRVL」といったものもあります。世界を見渡せば、ツアー・アクティビティ一領域でも、多くのシェアリングエコノミーサービスがこの数年間のうちに立ち上がっています。
また市場変化を見ていくと、矢野経済研究所の調査では、2016年度の国内シェアリングエコノミーの市場規模は 前年度比26.6％増の503億4000万円、今後2021年度には2倍以上の1070億9000万円規模に拡大すると試算 しています。
(参照：矢野経済研究所によるシェアリングエコノミー国内市場規模推移と予測)
先日、トラベルコマースプラットフォームを提供しているトラベルポートジャパン株式会社が、旅行者の旅先で利用するアプリの数は、日本は平均14種類、グローバルは16種類、中国は20種類 といった調査結果を発表しました。(参照：トラベルポートジャパン社による旅行の計画・予約や旅行中のデジタル活用の実態調査)
内訳は記載されていませんが、おそらくシェアリングエコノミーサービスの割合もあると思います。今後は、旅行者にとって、参考にするシェアリングエコノミーサイトの閲覧数が増えるのではないでしょうか。尚、弊社独自の訪日観光客調査（2017年1月実施の20〜40代の訪日経験者200名を対象としたアンケート）によると、ツアー・アクティビティ探しで活用するサイト数は平均3.8サイト/人 という結果が出ています。
さらに、中国語圏旅行者の訪日決定から実際に訪日するまで日数は年々短くなっています。このことは、訪日ラボの過去の記事にも記載してありますが（参考：https://honichi.com/news/2017/11/07/chinatrending1/）、おそらく要因は、中国語圏訪日旅行者のリピーター層が増えたことや、下記の図にあるように、LCCをはじめとした低価格航空機の就航増加と利用者増加が大きく寄与していると考えられます。
最近の中国人はぎりぎりに訪日旅行を計画する：3人に1人は出発1カ月前に訪日することを決定
訪日中国人観光客は日本のインバウンド市場にとって長年メインターゲットとなってきました。2016年には 637万人 もの中国人観光客が日本を訪れました。また、インバウンド消費額という観点でみても中国人観光客のみで 1兆4755億円を日本で支出 しています。これは、2016年のインバウンド消費額のうち 39％ を占める額です。近年の訪日中国人の旅行トレンドを示すものとして 「爆買いが終焉に向かいモノ消費からコト消費に向かいつつある」 ということが挙げられます。訪日中国人観光客は、日本にただ単に...
(参照：国土交通省による国際線LCC旅客数推移)
以上のような変化がオンライン旅行業界で起こっていますが、その背景には、広く言えば、テクノロジーの進化とシェアリングエコノミーの台頭があると言えます。
今後、大きな変化をもたらす可能性のあるテクノロジーとは：チャットサービスと音声検索の台頭
先述した事例は既に顕著に数字に現れていますが、これら以外にも注目すべきことがあります。最近各業界で注目されている チャットサービスと音声検索 です。
チャットサービス
facebookメッセンジャーが登場して以来、様々な業界で チャットボットによる自動化 の可能性が注目されています。以前から様々なメディアでチャットやチャットボットの旅行業界における影響について述べられているので、その注目度は読者の皆さんもご存知だと思います。
この続きから読める内容
- 音声検索サービス
- まとめ
- 日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォーム「trial JAPAN」
- 【2/19開催】”効率重視"のAI時代だから考えたい、本質的なVOC活用法：大手レストランが実践する口コミ活用術を紹介
- 【インバウンド情報まとめ 2026年1月後編】インバウンドの市場規模を他産業と比較する / 2025年の訪日外客数、過去最高の4,268万人 ほか
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