【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
10代～70代の男女1,170名を対象に
総合旅行プラットフォーム「エアトリ」で知られる株式会社エアトリは、「翻訳アプリ・ポケット翻訳機」に関するアンケートを実施し、27日に結果を発表しました。調査対象は10代～70代の男女1,170名です。
「翻訳アプリを使ったことがある」過半数
同社は対象者に対し、翻訳アプリ・ポケット翻訳機を使ったことがあるかを聞きました。
すると「翻訳アプリを使ったことがある」と回答した人は53.8％、「ポケット翻訳機を使ったことがある」と回答した人は12.7％でした。
なお、よく使用する翻訳アプリの1位は「Google翻訳」（66.7％）、ポケット翻訳機の1位は「ポケトーク」（30.9％）でした。
「海外旅行時に使用」約5割
同社は、翻訳アプリ・ポケット翻訳機の使用経験がある人に、どのような場面で使用したかを聞きました。すると最も多かったの回答は、「海外旅行時」（翻訳アプリ：48.8％、ポケット翻訳機：58.5％）でした。
以下、「国内で外国人とコミュニケーションを取る時」（翻訳アプリ：25.5％、ポケット翻訳機：17.5％）、「国内でのビジネスシーンで」（翻訳アプリ：12.8％、ポケット翻訳機：6.6％）と続きます。
国内では手軽に使える「翻訳アプリ」が、海外ではオフラインでも使える「ポケット翻訳機」が利用されるようです。
「外国人とのコミュニケーションが良い方に変わった」約6割
同社は対象者に、翻訳アプリ・ポケット翻訳機を使用することで外国人とのコミュニケーションは変わったかを聞きました。すると翻訳アプリ使用者の62.9％、ポケット翻訳機使用者の58％が、「良い方に変わった」と回答しています。
また、翻訳アプリ・ポケット翻訳機の普及により外国語を学ぶ必要がなくなると思うかを聞きました。すると翻訳アプリ・ポケット翻訳機を使用したことがある人の83％が、ない人の79％が、「それでも外国語を学んだ方が良い」と答えました。
（画像はプレスリリースより）
インバウンド市場や各国の訪日外国人に関する調査やもっと詳しいインバウンドデータ知るには？
▼外部リンク
株式会社エアトリ プレスリリース
https://www.atpress.ne.jp/news/167042
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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