観光庁が発表した2018年「訪日外国人消費動向調査」によって、訪日外国人の消費活動について国別の消費額などが明らかになりました。
この訪日外国人消費動向調査を参考に、今後のインバウンド対策につて考えるのは非常に重要です。
そこでこの記事では、「訪日外国人消費動向調査」のデータをもとにどの国がどのような消費を行なっているのかを解説します。
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訪日外国人旅行消費額4.5兆円を突破
観光庁は1月16日、2018年「訪日外国人消費動向調査」を発表しています。2018年訪日外国人旅行消費額は4.5兆円、過去最高を記録しました。
2018年は「宿泊」「飲食」が増加傾向
2018年全体の訪日外国人の消費額は4.5兆円。国籍・地域別にみると、中国は1兆5,370億円で最も多い消費額です。
次いで韓国が5,842億円、台湾が5,839億円、香港3,355億円、アメリカ2,890億円となりました。この上位5ヶ国で全体の73.9％を占めています。
訪日外国人旅行者の消費内容は、「買物代」が34.7％と最も多く、次いで「宿泊費」が29.3％、「飲食費」が21.7％となりました。しかし昨年と比較すると、宿泊費と飲食費が1％以上増加し、買物代は2.4％減少しています。
支出はオーストラリアが最高額
訪日外国人旅行者数は、2,885.4万人で昨年より10％の増加。中国、ベトナム、ロシアなどが昨年よりも20％以上増加となりました。
訪日外国人1人当たりの平均旅行支出額は153,000円。国籍・地域別ではオーストラリアが最も高く242,050円、スペインが236,996円、イタリアが224,268円、中国223,640円となっています。
2018年10－12月期の結果も同時に公開されています。10－12月期の訪日外国人旅行消費額は1兆1,605億円、1人当たりの旅行支出は15万3,000円となっています。
（画像はプレスリリースより）
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▼外部リンク
観光庁のプレスリリース
http://www.mlit.go.jp/kankocho/news02_000374.html
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