最近、街中で欧米からの訪日外国人の姿をよく目にします。2019年はラグビーワールドカップがあり、欧米豪からの訪日観光客が増えることが期待されています。また、観光庁の「訪日観光客消費動向調査 2018年」によると、東南アジアの伸率は、タイが前年比14.7%、フィリピンが18.8%、ベトナムが25.9%増加し、今後も増え続けるだろうと期待されています。
この欧米豪と東南アジアの市場の拡大に合わせて、各国の訪日観光客向けメディアに注目が集まっています。各国のメディアを検討する際、以下のおすすめメディアを参考にしてみてください。本記事では、英語圏、タイ、ベトナム、インドネシア、マレーシアの5つのカテゴリから1つのソリューションを紹介します。
【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信(参加費無料)も実施!さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
英語圏向けメディア
訪日外客数は毎年過去最高を更新しつづけており、インバウンド市場の拡大にあわせて、訪日外国人向けメディアに注目が集まっています。世界共通語としての英語の訪日外国人向けメディアに情報を掲載することで、幅広い国や地域の訪日外国人に自社の商品、お店、観光地を知ってもらえます。
japan-guide.com
月間ユニークユーザー数180万人以上、月間PV数800万~1000万の訪日観光客向けポータルサイトです。訪日観光客の多くが旅行前にインターネットで情報収集をする今日、自社の存在やサービスを知ってもらうための効果的なオンライン・プロモーションは欠かせません。ジャパンガイドのサイト訪問者の約6割はリピーター、且つ、95%以上が訪日を目的として閲覧しているため、成約に結びつきやすいという特徴があります。ジャパンガイドは1996年から運営しており、日本を英語で紹介するサイトとして20年の歴史を持つ世界的にも認知されたサイトとなっています。
タイ向けメディア
タイ人向けメディアは、以前から日本の観光情報・文化を紹介していた訪日タイ人向けメディアもあれば、インバウンド市場の爆発的な伸びに注目して新規に立ち上がった国内の訪日タイ人向けメディアも数多くあります。親日家が多く温厚な人が多いタイは、特にアニメなどを通じて日本好きになった人が多いのが特徴です。こうしたタイ人の特徴をしっかりと抑えているかが選択のポイントになります。
FUN! JAPAN
日本紹介メディア「FUN! JAPAN」は、台湾・香港・ASEANを中心に、月間最大140万人以上の日本好き消費者からアクセスされています。「FUN! JAPAN」では、圧倒的メディア力とそこで蓄積されたデータ、さらには消費者との直接的な繋がりを基にデジタルとリアルの施策を組み合わせ、100社以上のお客様に対して訪日や海外商品の売上拡大をサポートしています。
ベトナム向けメディア
ベトナムをターゲットにする場合、ソーシャルメディアを使った情報発信に強いメディアが良さそうです。ベトナムのソーシャルメディアの普及率は高く、Facebookの2017年の発表によると、ベトナムの月間Facebookのアクティブユーザー数は6,400万人いるとのことです。他にも、東南アジアの中ではショッピングにお金をかける国民性で知られるベトナム人特徴をしっかりと抑えているメディアであるかどうかなどが選択のポイントとなるでしょう。
LOCOBEE(ロコビー)
LOCOBEEは、Webマガジンとfacebookにより、ベトナムをターゲットにしている企業の商品情報やイベント情報の拡散をサポートします。近年、ベトナムからの旅行客・留学生・技能実習生が毎年、高い伸び率で増え続けています。拡大し続ける「親日家の多い」ベトナム人に情報発信できるメディアです。
インドネシア向けメディア
インドネシアをターゲットにする場合、家族と一緒に訪日する観光客が多いため、ファミリー向けのメディアが良さそうです。他にも、ムスリムが多いインドネシアだけに、宗教面にもしっかりと理解しているメディアであることが求められます。
WAKUWAKU JAPAN
WAKUWAKU JAPANは日本の様々なテレビ番組を海外で放送する有料放送チャンネルです。2014年からインドネシアで放送をスタートし、現在は7つの国と地域で放送中です。視聴者は「日本好き」で「富裕層」の方が多く、24時間365日、現地の言葉で日本の今をお届けてしています。オリジナル番組やCM枠を活用した広告で1,380万世帯4,700万人に向けてリーチすることが可能です。地方自治体のインバウンド施策、輸出促進、留学生獲得、海外進出等を目的としたプロモーションで100件以上の放送実績があります。
マレーシア向けメディア
マレーシアをターゲットにする場合、20~30代の若者層が多く訪日しているため、彼らが使うソーシャルメディアを活用して情報発信できるメディアが良さそうです。さらに旅ナカのスマートフォンの使用率は66%以上と高く、情報収集はスマートフォンを使うことからソーシャルメディアの活用が良さそうです。
Japan Made
JapanMadeは日本製の質と魂を動画で伝えるプラットフォームです。日本のものづくりの品質の高さをテーマに30-40秒の動画を「facebookタイムライン」、「facebookやインスタグラム、YouTube」などのプラットフォームを通じて紹介します。JapanMadeを利用することにより、日本のものづくりに携わる方には「自分たちの技術を伝える場所」を、世界中の人々には「まだ知らない日本の魅力を知る場所」を提供します。
まとめ:ラグビーWCの「欧米豪」と経済成長が続く「東南アジア」の訪日に各国メディアを活用して情報発信してみてはいかがでしょうか?
上記で紹介しました5つのメディアは、その国の文化や国民性に対応したメディアであるため、メディア選定の参考になるはずです。他にも「訪日ラボ」の姉妹サイトである、インバウンド対策ソリューションを比較・検討出来る「訪日コム」に、5つ以外のメディアも掲載しているため、気になる国のメディアをチェックしてみて下さい。今年さらなる訪日が期待される「欧米豪」と「東南アジア」にマーケティングをするのであれば、各国の文化や国民性、流行りに対応したメディアを活用してみてはいかがでしょうか?
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験(ゲストエクスペリエンス)」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
<本セミナーのポイント>
- 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
- 旅マエの顧客行動を理解し、集客・予約率アップのヒントが得られる
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詳しくはこちらをご覧ください。
→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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