電通は、このほど「ジャパンブランド調査2019」を発表しました。本調査は、20カ国・地域を対象に親日度や訪日意向、訪問理由の傾向等を調査したものです。今年で9回目となる本調査の結果から、国や地域ごとの訪日意向の最新の特徴を明らかにし、今後のインバウンド誘客の課題と展望について見ていきましょう。
なお、調査対象国・地域は、中国・香港・台湾・韓国・インド・シンガポール・タイ・インドネシア・マレーシア・ベトナム・フィリピン・オーストラリア・アメリカ・カナダ・イギリス・フランス・ドイツ・イタリア・ロシア・トルコとなります。
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20カ国・地域で日本は「行きたい旅行先」トップに
全世界の競合国と日本をあわせた27カ国から「今後訪れたい国・地域をすべて選ぶ」といった調査内容において、日本は全体でトップとなりました。今後1年間の訪日意向(1年以内に渡航予定・日程は決まっていないがいつか行きたい)は、昨年の76%からわずかに増加し77.4%となり、引き続き高い傾向にあります。
訪日意向が最も大きかったのは香港で、他にも上位は東南アジアを中心にアジア諸国が占める結果となりました。なお、伸び率の増加が顕著なのは欧州エリアの国々で、イタリアは10.0ポイント増、ドイツは7.7ポイント増、フランスが5.4ポイント増となっており、欧州エリアの訪日旅行への興味関心の拡大が見受けられます。
2025年大阪・関西万博の認知は既に約5割
昨年開催が決定した2025年の大阪・関西万博について「万博をきっかけに日本に行きたいかどうか」という質問に対し、「万博の開催を認知している」割合は、既に約5割となりました。さらに「見に行く予定・見に行きたい」と回答した人も約4割と、注目度の高さが伺える結果となりっています。
一方で「万博が日本で開催されることを知らなかった」と回答した割合も27.4%となっていることから、引き続き万博をきっかけとしたインバウンド誘客のプロモーションを強化していく必要があるでしょう。今後の取り組み次第で、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの後も、継続的な訪日外国人観光客を誘致は十分期待できるといった結果になりました。
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万国博覧会（万博）とは
昨年11月23日、パリで行われていた博覧会国際事務局総会にて2025年に大阪で万国博覧会（以下、万博）が開かれる事が決定しました。大阪での万博開催は55年ぶり、日本での開催は2005年に愛知県で行われた愛・地球博以来20年ぶりの開催となります。今回は万博について、またこれから行われる大阪万博について、そして過去に日本で開かれてきた万博について解説します。インバウンド対策にお困りですか？「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します...
訪日の阻害要因は「費用」「言葉」「距離」がトップ3
「訪日旅行で障害になるものは何か」について、全体の47.7%が「旅行費用が高い」、31.5%が「言葉が不安」、28.7%が「距離が遠い・行くのに時間がかかる」と回答しています。僅差で28.5%が「物価が高そう」と回答していることから、訪日旅行の費用が阻害要因として顕著であることが明らかになりました。コンビニやカプセルホテルなど、比較的安価に訪日旅行を楽しむための情報発信を強化することで、費用に関するマイナスイメージの払拭が期待されます。
対象を東アジアの国と地域に絞ると、36.8%が「震災（放射能など）の影響が心配」33.5%が「地震や豪雨など、自然災害が起きるのが心配」と回答しました。「DBJ・JTBFアジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査(2018年度版)」でも言及されているとおり、アジア圏において日本は 「災害の多い国」としての認知が高まっていることから、引き続きアジアを中心に風評被害の払拭に向けた情報発信の強化が重要となるでしょう。
日本人vs外国人観光客でこんなに違うの!?ホストとゲストの距離感に関する最新調査から見える国によって異なる”おもてなし”
Booking.comが4月22日に発表した、旅行先でのホストとゲストの距離感に関する調査において、日本と世界では大きく認識が異なることが明らかになりました。宿泊施設におけるインバウンドの受け入れ態勢強化にあたり、日本と世界におけるおもてなしに対する認識の違いを把握しておくことは重要となるでしょう。訪日客により満足度の高い滞在を提供するために、日本の宿泊施設が把握しておくべき、海外ゲストが期待するおもてなしのあり方について見ていきましょう。調査は、2018年12月14日〜2019年1月14...
「費用」「災害の影響」に関する正しい情報発信でインバウンド誘客の促進を
電通の「ジャパンブランド調査2019」から、欧州を中心に訪日旅行への興味関心の拡大が顕著で、大阪万博の認知度も約5割となっていることが明らかになりました。一方で、訪日旅行の阻害要因として、旅行費用や災害の影響を挙げる声も多く、引き続き正しい情報発信の強化が求められます。訪日旅行の魅力発信はもちろん、阻害要因を把握し対策を講じることで、東京オリンピック・パラリンピック後の継続的なインバウンド誘客の促進が期待できるでしょう。
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＜参考＞
・日本交通公社：DBJ・JTBFアジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査(2018年度版)
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