【訪日ラボは、インバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を8月5日に開催します】
米国で日本の3都市が大人気
JTBは、2月26日、訪日米国人観光客数が2019年、172万人に達して過去最高を記録した「米国市場」における実態レポートを発表しました。
昨年10月、米国の大手旅行雑誌による「世界で最も魅力的な大都市ランキング」において、東京が4年連続で1位を獲得。京都が2年連続で2位、大阪は5位にランクインし、日本の3都市が初めて同時に、トップ10入りを果たしました。
米国は「欧米豪」のけん引役
JTB訪日旅行重点15カ国調査によると、訪日米国人観光客の訪日旅行回数は、「1回」が35.0％、「2回」が21.5％。
旅行形態では、「FIT」が54.5％で前回調査より、9ポイントアップし、滞在日数では、「7～13日」が45.8％と最も高く、「14～20日」を合わせると全体の60.0％以上にのぼり、長期滞在が主流となっていることもわかりました。
「訪日を決めた理由（複数回答）」では、「日本の自然や風景が魅力だったから」が64.0％でトップにランクイン。「日本の文化や歴史に関心があったから」が55.5％、「日本の食事が魅力であったから」が52.8％と続きました。
「出発前 訪日旅行に期待したこと（複数回答）」では、「日本ならではの食事を楽しむ」が48.5％、「都市に滞在して楽しむ」が45.5％。
さらに「ショッピングを楽しむ」が36.3％、「日本人の生活を体験する」が36.3％、「日本の田舎体験をする」が36.0％と続き、“暮らすように旅する”を反映する結果となりました。
今年3月には、羽田空港からの輸送力が大幅に拡充されることが決定しています。欧米豪市場にあって突出した存在の米国市場。今後の動向に期待が寄せられています。
（画像はプレスリリースより）
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▼外部リンク
JTB プレスリリース
https://www.jtb.co.jp/
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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