【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信(参加費無料)も実施!さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
気になる世界の消費行動
Syno Japan株式会社は、日本、フランス、スウェーデン、フィンランドの男女に対し新型コロナウイルス感染症に関する意識調査を実施し、3月5日に発表。世界の購買行動はどのような影響を受けているか、日本との比較を行っています。
![▲[新型コロナウイルス感染症(Covid-19)の発生はあなたの購入習慣に影響しましたか?に「あった」と回答した割合]:Syno Japan株式会社 ▲[新型コロナウイルス感染症(Covid-19)の発生はあなたの購入習慣に影響しましたか?に「あった」と回答した割合]:Syno Japan株式会社](https://static.honichi.com/uploads/editor_upload_image/image/5903/main_152451a4f88dbac15cd2d4cc050be5e9.png)
発生地に近い日本の関心は高い
同調査は、欧州3カ国と日本において、18歳以上の男女それぞれ1,000名ずつの回答を集計しています。
新型コロナウイルス感染症の発生についての報道を「毎日追っている」との回答は日本が一番多く、約50%。フィンランド、フランスでは30%未満、スウェーデンは20%未満となっています。
この先6か月の旅行計画について、目的地を国内に限った場合「中止することを考えている」と回答したのは日本人が12%強で、実際に「実際に中止変更した」人は約9%となりました。一方、その他の国ではいずれの回答でも5%に満たない結果でした。
関心の低い欧州でも、消毒液などの購買率が増加
購入習慣に影響があったと回答した日本人は4割近く。マスクや消毒液が不足しているとの回答でした。
日本女性は男性に比べ20~25%の増加率となっています。興味の低いフィンランドでも、女性の消毒液の購買率が5%以上増加しています。
スウェーデンでは購買増加率は5%と低いものの、女性の消毒液の購買増加率が約10%増加、一方で男性の食料品の購買率が約8%増加し、考え方の違いが明らかになっています。
(画像はプレスリリースより)
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▼外部リンク
Syno Japan株式会社のプレスリリース(PRTIMES)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000014.000022677.html
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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