【新型コロナウイルス感染症に関する意識調査】日本とフランス・北欧を比較：日本以外では旅行予定・購買行動ともに影響小さく

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気になる世界の消費行動

Syno Japan株式会社は、日本、フランス、スウェーデン、フィンランドの男女に対し新型コロナウイルス感染症に関する意識調査を実施し、3月5日に発表。世界の購買行動はどのような影響を受けているか、日本との比較を行っています。

発生地に近い日本の関心は高い

同調査は、欧州3カ国と日本において、18歳以上の男女それぞれ1,000名ずつの回答を集計しています。

新型コロナウイルス感染症の発生についての報道を「毎日追っている」との回答は日本が一番多く、約50％。フィンランド、フランスでは30％未満、スウェーデンは20％未満となっています。

この先6か月の旅行計画について、目的地を国内に限った場合「中止することを考えている」と回答したのは日本人が12％強で、実際に「実際に中止変更した」人は約9％となりました。一方、その他の国ではいずれの回答でも5％に満たない結果でした。

関心の低い欧州でも、消毒液などの購買率が増加

購入習慣に影響があったと回答した日本人は4割近く。マスクや消毒液が不足しているとの回答でした。

日本女性は男性に比べ20～25％の増加率となっています。興味の低いフィンランドでも、女性の消毒液の購買率が5％以上増加しています。

スウェーデンでは購買増加率は5％と低いものの、女性の消毒液の購買増加率が約10％増加、一方で男性の食料品の購買率が約8％増加し、考え方の違いが明らかになっています。

（画像はプレスリリースより）

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▼外部リンク

Syno Japan株式会社のプレスリリース（PRTIMES）
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000014.000022677.html

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