コロナ禍で海外渡航が制限されている現在、情報発信の重要性は増しています。また、海外の旅行代理店も渡航制限の解除された時を見据え、日本の情報を求めています。
訪日ラボでは、オンライン会議システムを使って日本の企業・団体と海外の旅行代理店を繋ぐ「オンライン商談会」を随時開催しています。
今回は、前回好評につき、オーストラリア＆ニュージーランド旅行会社・メディアとのオンライン商談会VJTE（Virtual Japan Travel Expo）第二回目を11月30日（月）〜12月4日（金）の期間で開催することを決定しました。
インバウンド業界に携わる方々のための、ウィズコロナにおける新たな営業手法の一つとしてこの機会をぜひご活用いただければと存じます。
※なお、本オンライン商談会は有料のサービスでございます。あらかじめご了承ください。
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら＞（無料）
オンライン商談会をサポート／低コスト×高効率 インバウンド市場に向けたセールスコールの機会【訪日ラボ】
訪日ラボはこの度、地方自治体/DMO/観光協会/民間企業と海外の旅行代理店をつなぐ「オンライン商談会」サービスをはじめました。 新型コロナウイルスの感染拡大の影響で世界的に渡航が制限されている現在、インバウンド業界におけるセールスコール（商談）の実施は困難な状況が続いていました。 一方で、日本政府は対象国や渡航目的を絞って段階的に渡航制限緩和を進めているなど、着実にインバウンド業界の「反転攻勢」への準備は整えられています。 今回訪日ラボがサービスを開始した「オンライン商談会」は、...
オンライン商談会VJTE（Virtual Japan Travel Expo）第二回目について
「オンライン商談会」とは、訪日ラボおよび各国のパートナーの独自のネットワークで、海外旅行代理店と日本の地方自治体/DMO/観光協会/民間企業をマッチングし、オンライン会議システムを通じてオンライン上で商談会を実施するものです。
従来の海外での商談会、旅行博、セールスコール（*1）で大きな負担となるコストを省き、効率よく、また昨今のコロナ禍でも安全に商談を実施できるサービスです。
第二回目となるオーストラリア＆ニュージーランド旅行会社をつなぐ今回のオンライン商談会は、「PRセミナー」と「個別商談会」の二つの形式で行われます。
なお、商談会には主催及び事務局として訪日ラボとパートナー会社のJAMS.TVも参加し進行のサポートを行なっています。（また、今回のオンライン商談会は一般社団法人地方創生パートナーズネットワーク様と共催しています。）
*1：海外に赴き、現地の旅行代理店等に営業活動をすること
PRセミナーとは
日本の企業・団体をプレゼンターとした、ウェビナー形式でのPRセミナーを行います。PRセミナーでは多くの海外の旅行代理店に一度に魅力を伝えられることが特徴です。
また、Zoomの機能を使ったQ&Aや投票機能を使い、よりインタラクティブなセミナーにすることが可能です。
日程：2020年11月30日（月）
時間：午前10：30〜午後17：20（日本時間）
プレゼン時間：20分／社（サービス紹介：15分、質疑応答：5分）
個別商談会とは
海外の旅行会社との個別商談会をオンライン上で実現します。45分間の商談時間が確保できるため、コロナ禍でプロモーションが出来なかった相手へじっくりと話をすることができます。
なお、海外の旅行代理店に響くプレゼンになるよう、商談で使用する資料の作成方法も事務局が事前にサポートいたします。
日程：2020年12月1日（火）〜12月4日（金）
商談時間1商談あたり：45分
商談の流れ（イメージ）
0〜5分：両者の自己紹介
5〜25分：セールスピッチ
25〜35分：事務局からの質問
35〜45分：質疑応答
オンライン商談会参加のメリット
今回のオンライン商談会にご参加されるメリットは以下の通りです。
- PRセミナーでは、海外の多くの旅行会社に一度にプレゼンテーションできます。
- PRセミナーの質疑応答の通訳は、事務局が対応いたします。追加コストは不要です。
- 旅行会社のリスト選定、最適なマッチングを事務局が行います。
- オーストラリアの旅行会社に響くプレゼン方法が身につきます。
- 商談が進めば、訪日ツアー商品の造成まで話が進んだ事例もあります。
上記のように、オンライン商談会は従来開催されていた国内外の旅行博と比較しても、効率の良い営業活動が可能です。
海外の旅行会社の約70％「年内〜来年4月までに訪日旅行再開」予定と回答
訪日観光関連事業を展開するフリープラスによる海外の旅行会社100社を対象とした調査によると、以下の動向が判明しています。
- コロナ禍でも稼働している旅行会社は83％
- 訪日旅行の再開時期は、来年4月の桜シーズンまでの再開予定が約70%、年内予定は13%
- 訪日旅行再開時の必要情報は、新型コロナウイルスの状況や対策の情報が合わせて約40%
つまり、訪日旅行商品を扱っている海外の旅行会社はコロナ禍における現在でも稼働している会社が多く、かつ訪日旅行における「安全・安心」に関する情報への関心が高いということです。そして、海外旅行がほぼストップしている今だからこそ、海外の旅行会社は積極的に情報収集を進めていることがわかります。
この続きから読める内容
- 過去に開催された「オンライン商談会」の一部をご紹介
- 一般社団法人ひがしかわ観光協会様（PRセミナー）
- レインズインターナショナル様×大榮旅行社様（台湾）
- 世界をつなぐ「オンライン商談会」レポート：「バーチャル店内紹介」に台湾の旅行会社様も興味津々（レインズインターナショナル様×大榮旅行社様）
- 琴平バス様×JALサテライトトラベル様（香港）
訪日ラボ無料会員
登録すると…
50,000ページ以上の
会員限定コンテンツが
読み放題
400時間以上の
セミナー動画が
見放題
200レッスン以上の
インバウンド対策の
教科書が学び放題
＼無料・1分で登録完了／
今すぐ会員登録する
