【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
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ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
北陸地域における、訪日旅行に関する意向を調査
株式会社日本政策投資銀行（以下、DBJ）は、2月13日、「北陸地域におけるインバウンド客の意向調査～DBJ・JTBF アジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査（2019年度版）より～」を発表しました。
同調査は今年で8回目となります。同調査では、アジア・欧米豪12地域の海外旅行経験者約6,000人を対象にインターネットによるアンケート調査を行い、訪日旅行に関する意向をまとめています。
訪問経験者の40.5％が「航空券とホテルを個別手配」旅慣れた人が多い傾向に
DBJによると、「北陸地域」へ訪問したことのあるインバウンドは、訪日経験者の9.4％でした。
「北陸地域」の認知度は、訪日経験の有無にかかわらず23.2％です。台湾での認知度は53.1％と高く、「立山・黒部」の認知度は39.4％にのぼります。
訪問意欲は、全体の10.1％が「訪問希望」と回答しており、なかでも台湾や香港の訪問意欲が高く、「立山・黒部」が人気スポットであることがわかりました。
北陸地域訪問経験者に旅行形態を尋ねたところ、「航空券とホテルを個別に手配した」が40.5％であり、旅慣れた旅行者が多い傾向にあります。また、日本滞在日数については「6日以上」と回答した人が多かったことも明らかになりました。
北陸地域訪問希望者に「体験」したいことを尋ねたところ、「温泉」「自然・風景」「日本料理」が上位の結果となりました。実際に訪問したインバウンドの満足度も高かったこともわかりました。
また、宿泊施設については、「温泉のある日本旅館」の人気が高いという結果となりました。しかし、欧米豪ではニーズ57.1％に対して、実際に宿泊した割合は38.1％にすぎず、取りこぼしが見受けられる結果となりました。
インバウンドの訪日観光に対するニーズは多様化しています。「北陸地域」がインバウンドに選ばれ続けるためには、インバウンドニーズに合わせた適切な情報発信、観光商品化が必要だと考えられます。
▼外部リンク
株式会社日本政策投資銀行 プレスリリース
https://www.dbj.jp/
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【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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