回転寿司チェーン「スシロー」を展開する「あきんどスシロー」の台湾支社「台湾スシロー」では、3月17日と18日の2日間にかけて「鮭魚さん無料キャンペーン」を実施しました。
このキャンペーンは、名前に「鮭（グイ）」か「魚（ユー）」のどちらか1文字と同じ読みの字がある人は全品1割引、名前が「グイユー」と読む字の人は全品半額、名前が「鮭魚」の人は全品無料でスシローの寿司を楽しめるというものです。
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「鮭魚さん無料キャンペーン」が社会現象に、少なくとも332人が「鮭魚」に改名
このキャンペーンで告知された「名前が『鮭魚』の人は全品無料」という項目は台湾インターネットユーザーの注目を集め、台湾全土で少なくとも332人が名前を「鮭魚」に改名しました。
この現象は「鮭魚之乱（鮭の乱）」と名付けられ、台湾現地メディアも大きく報道しています。
2日間のキャンペーンのために改名できる理由とは
日本では改名にあたり裁判所への申立が必要なほか、読みにくい名前であることや異性、外国人と間違われやすいことなど、改名に値する正当な理由がなければ改名は許可されません。
しかし、台湾は日本と比べて改名への敷居が低く、改名に値する正当な理由がなくとも役所へ届け出ればいつでも改名できます。
「鮭魚さん無料キャンペーン」がインターネットを通じて広く拡散されたことに伴い、キャンペーンのために「鮭魚」に改名した人が続々と出現したため、最終的には少なくとも332人が名前を「鮭魚」に改名し、全品無料のスシローを楽しみました。
スシローだけじゃない、台湾では日本ブランドが大人気
スシローは台湾でも高い人気を得ており、2021年3月現在では20店舗を出店しています。
また、日系の回転寿司チェーンでは「くら寿司」が34店舗、「はま寿司」が7店舗、「がってん寿司」が4店舗、「平禄寿司」と「金沢まいもん寿司」が各1店舗、それぞれ出店しています。
回転寿司以外では、矢場とん、寿がきや、赤から、CoCo壱番屋、吉野家、すき家、やよい軒など、数多くの飲食チェーンが台湾に進出しており、その多くが台湾人からの支持を得ています。
昨年からは新型コロナウイルスの影響で海外旅行に行けなくなったため、台湾では国内で海外旅行気分を味わう「偽出国」が流行しています。
スシローなどの日本ブランドを掲げた飲食店で日本料理を味わうことも「偽出国」に含まれるため、近頃は飲食店をはじめとする日本ブランドの人気が更に上昇しています。
台湾スシローでは日本ブランド人気の上昇を投機と見ており、2020年5月には2.5億元（約10億円）の資本金を新たに投入しています。
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寿司やラーメンのほかにも…台湾で人気の日本食は？
台湾の街中には、数多くの日本料理店が溢れています。台湾の飲食業界には日系の日本料理店と現地の日本料理店が混在しており、日系の日本料理店は中〜高価格帯、現地の日本料理店は低〜中価格帯を担っていることが多く見られます。
台湾で人気の日本食はやはり回転寿司で、スシローやくら寿司などの日系ブランドのほかにも現地ブランドの「争鮮（Sushi Express）」が台湾全土で230店舗を展開しています。
ラーメンも人気の日本食のひとつです。日系ブランドではらあめん花月嵐、一蘭、屯ちんなどが進出しているほか、台湾各地に個人経営の家系ラーメンや博多ラーメンなどの店舗が見られます。
ほかにもカレー、うどん、丼物、そしてたこ焼きなど、多くの日本料理が台湾でも親しまれています。
新型コロナウイルスの影響で日本への旅行が叶わなくなった現在では、台湾国内における日本料理の需要も増加しており、2020年には崎陽軒やかみむら牧場、梅丘寿司の美登利総本店などが続々と台湾に進出しています。
2021年現在も新型コロナウイルスの影響は続いており、海外旅行が再開できる時期は未だわかりません。
このような状況を受け、台湾の日本食、日本ブランド需要は今後も更に増加してゆくと見られています。
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＜参考＞
台湾スシローFacebook公式アカウント：愛的迴鮭，尋人啟事｜「ㄍㄨㄟ」「ㄩˊ」在哪裡，快點迴家吧！
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2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
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【インバウンド情報まとめ 2025年5月後編】2025年の訪日客数「4,500万人」へ、観光庁長官の見解は？ ほか
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※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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