無観客開催の東京五輪、海外メディアの反応は？経済効果への心配やアスリートのメンタルを懸念する声も

開催まで1週間を切った東京五輪ですが、首都圏の一都三県をはじめ、複数の開催地では国内の観戦客も入れずに試合を行うことが発表されています。

今回は、多くの会場で無観客開催となる東京五輪について、懸念される問題などを、海外メディアの報道から見ていきます。多大な経済損失のほか、出場選手についての不安も報じられています。

なお、現在来日しているIOCのバッハ会長は、状況に応じて有観客での試合を検討するよう要請したとされていますが、政府や東京都はその後の声明を発表していません。

「無観客の東京五輪」海外でもさまざまな懸念

2021年7月23日から開催される東京五輪について、首都圏をはじめとするほとんどの会場で無観客開催となることが決定されました。

日本でも賛否の声が聞こえる中、この発表は海外にも驚きと不安を与えています。海外メディアが報じた内容を抜粋して紹介します。

五輪の無観客開催については、やはり海外からも経済損失を心配する声が上がっています。

ロイター通信は、既に154憶ドル（約1兆7,000億円）の損失が生じていると述べながら、無観客開催による更なる損失については「約8億1500万ドル（約880憶円）のチケット収入がゼロに近づく」として「予算をさらに圧迫することは確実であるようです。」と報道しています。

アメリカの放送局、CNBCは、「すでに1年延期され、高いコストを抱えている夏季五輪の最新の後退」と延期によるコストに負担が重なっていることを表しました。

また、「2016年のリオゲームでは600万枚以上のチケットが販売され、約12億ドルがもたらされた。」と過去のリオ五輪で生まれた経済効果を述べ、日本の経済損失の大きさ示しています。

イギリスのニュース専門局Sky Newsは、観客を入れずに試合を行うという選択について、「東京オリンピックから、華やかさと公共の光景への最後の希望をほとんど奪う」と言及しました。

さらに、「10年前の壊滅的な地震の後、日本が世界の舞台で大きく立つチャンスと見なされていたこの展示イベントは、昨年のパンデミックによって遅れ、巨額の予算超過に見舞われました」として、震災からの復興五輪がパンデミックに見舞われ、さらには国家経済がひっ迫されているという日本の苦境にも触れています。

韓国の日刊新聞、中央日報の電子版サイトでは、「東京オリンピックに期待していた経済の特需は事実上完全に消滅した。」と経済効果の損失を断言している報道が見られました。

アスリートの影響を心配するメディアも

経済的な損失を報じるメディアがあると同時に、一方では、五輪出場選手が通常通りのパフォーマンスを発揮できるのかという懸念も複数のメディアで示されています。

アメリカのニュースチャンネル、CNNは、「観客の禁止は、一部のアスリートにとって大きな失望となる可能性があります。」として、五輪出場選手が試合で本領を発揮できないのではないかと危惧しています。これは、選手の家族が会場で観戦できないことによる影響が大きいということです。

同じくアメリカのABC Newsも、この問題を取り上げており、複数の心理学者の見解を用いてより詳細に分析しています。

ABC Newsは「ファンの出席が彼らのパフォーマンスに影響を与える可能性があるかどうかという問題は重要な問題」と主張しており、無観客での開催は経済面とはまた違った面で深刻な影響を及ぼすと見ているようです。

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