東京五輪が23日から開幕しました。しかし、東京の感染者数は日に日に増加しており、コロナ禍が収束に向かっているとはいいがたい状況です。
しかし世界保健機関（WHO）のテドロス事務局長は7月21日、パンデミック下でも適切な計画と対策で何が達成できるのかを世界に示すために、予定通り開催すべきだとの見解を示しました。
また同日、国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長は、東京五輪のコロナ対策について「最も権威のあるWHOが認めている」と強調しました。
感染症対策が功を奏すのか、今後の動向に注目が集まっています。
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WHOも開催支持、コロナ対策を認める
WHOのテドロス事務局長は21日、東京でIOCメンバーを前に、東京五輪の開催を予定通り支持すると発表しました。
そして世界は今「希望の祭典」としての五輪を必要としていると述べ、「五輪には世界を一つにする力があり、インスピレーションを与え、可能性を示す力がある」と強調しました。
また同日、バッハ会長はIOC総会後の会見で、「東京五輪の新型コロナ対策が十分だと日本国民は思っていない」という記者の指摘に「WHOがコロナ対策を認めている」と説明しました。
そして「WHOが大会のコロナ対策に責任を持っている」との考えを示しました。
また「東京大会がレガシーとして何を残すことができるか」との質問には、「世界中に希望のメッセージを伝える意味がある」と答えています。
東京五輪については、東京での新規感染者数が増加し、また選手団の中にも感染者が発見されていることから感染対策に疑問を持つ声があがっています。
感染対策を両立させながら、世界に大規模イベント開催の可能性を示すという目的が達成されるのか、今後の大会動向に注目が集まりそうです。
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＜参照＞
TBS NEWS：ＩＯＣバッハ会長「東京五輪のコロナ対策はＷＨＯが認めている」
ロイター：ＷＨＯ事務局長、東京五輪開催を支持 「世界に可能性示す」
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2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
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