世界的に人気の高い旅行ガイドブック「Lonely Planet（以下、ロンリープラネット）」が発表する、2022年におすすめの旅行先「Best in Travel 2022」の地域部門で日本から「四国」が6位に選出されました。
ロンリープラネットは全世界で約25%のシェアを占める旅行ガイドブックで、ガイドブックとしては圧倒的な650のタイトル数を誇ります。
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2019年の「BEST IN ASIA PACIFIC（アジア太平洋地域の訪れるべき目的地）」に続く選出
ロンリープラネットはHPへの月間訪問者数が約1,300万人の非常にグローバルな旅行メディアで、ガイドブックは英語の他に、フランス語、ドイツ語など10を超える言語で出版されており、世界有数の旅行ガイドブックとなっています。
毎年10月頃には、翌年に注目される旅行先を「Best in Travel」として発表しています。
今回の「Best in Travel 2022」では地域部門においてアート、食、豊かな自然をはじめ、四国遍路における「お接待」のような地域固有の文化など、観光資源にあふれる四国が選出されました。
（一社）四国ツーリズム創造機構は今回の選出を受け、今回の選出を励みに現在実施中の四国デスティネーションキャンペーンを契機として、「四国～Shikoku～」ブランドの確立に向けた積極的な取組みを進めていくとしています。
四国は2019年の「BEST IN ASIA PACIFIC（アジア太平洋地域の訪れるべき目的地）」に続く選出となりました。国内では過去に紀伊半島（2018年）、東北（2020年）等が地域部門に選出されています。
トップ10の地域は以下の通りです。（以下、CNN Travelより引用）
- 西部フィヨルド（アイスランド）
- 米国ウェストバージニア州
- シーサンパンナタイ族自治州（中国）
- ケントのヘリテージコースト（イギリス）
- プエルトリコ（アメリカ）
- 四国（日本）
- アタカマ砂漠（チリ）
- シーニックリム（オーストラリア）
- バンクーバー島（カナダ）
- ブルゴーニュ（フランス）
関連記事：ロンリープラネット（旅行ガイドブック）とは／「Best in Travel 2020」東北がランクイン
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＜参照＞
一般社団法人四国ツーリズム創造機構：プレスリリース
CNN Travel：Lonely Planet names the best destinations for 2022
JNTO：プレスリリース
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インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
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2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
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- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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