場所や道順を調べるアプリとして多くの人が利用する「Googleマップ」は、国内のみならず世界中で利用されています。このことから、インバウンド（訪日外国人）に向けて情報を発信するメディアとしても見逃せない存在になってきています。
本記事では、Googleマップを利用してインバウンドに情報発信する方法について解説します。
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インバウンド集客にGoogleマップが重要な3つの理由
Googleマップがインバウンド集客に効果的である理由を3つ解説します。
1. Googleマップ・Google検索の利用者数が圧倒的に多い
Apptopiaの2021年の調査によると、旅行系アプリの中で世界一ダウンロードされたのが「Googleマップ」でした。ダウンロード数は約1億600万で、「Googleマップ」が世界的な支持を得ていることがわかります。
また、Google検索も多くの国でシェア1位の検索エンジンです。例えばアメリカでは、約88%がGoogle検索エンジンを利用しています。Googleマップ・Google検索ともに、世界で圧倒的なシェアを獲得しているのです。
2.口コミが自動で翻訳される
観光庁の2019年の調査で「出発前に得た旅行情報源で役に立ったもの」を聞いたところ、「SNS」24.6％、「個人のブログ」24.4％、「自国の親族・知人」19.6%に続いて、「口コミサイト」が15.5％でした。インバウンド対策では、SNSなどでの発信に加え、口コミプラットフォームでの情報発信が重要であることがわかります。
Googleマップは2021年現在、81言語をサポートしており、口コミも自動で翻訳されます。多様な口コミを集めることが、そのまま多言語での情報発信につながります。
3. 国内観光客の集客と両立できる
厳しい水際対策が敷かれ、インバウンド集客が難しくなっている2022年現在、インバウンドのみを対象とした集客施策は難しいと考えている方もいるでしょう。
Googleマップの情報整備や口コミ対策は、インバウンド向けのみならず、国内の観光客に向けた情報発信も両立できます。
Googleマップを活用したインバウンド対策 3つのポイント
Googleマップを活用したインバウンド対策のポイントを解説します。
1. まずはオーナー登録
Googleマップ上の施設情報を管理するGoogleビジネスプロフィールの「オーナー」として登録し、口コミや施設情報を優先的に管理できるようにしましょう。
手順は以下のようになります。
- まず施設情報を検索します。情報が登録されていない場合は、新規で登録します。
- 「ビジネスオーナーですか？」を選択します。
- オーナー確認の方法を選択します。郵送ハガキ・電話・メールなどで認証できますが、通常は郵送ハガキでの認証になります。
- 選択した方法で、Googleから確認コードが送られてきます。
- 確認コードを入力し、オーナー登録は完了です。
2.店舗・施設名を多言語で設定する
Googleマップでは住所、電話番号、営業時間、口コミなどが自動で翻訳される一方、店舗・施設名は翻訳されないことがあります。※Webサイトの情報などをGoogleが認識し、一部自動で設定・表示されるケースもあります。
店舗・施設名は、お店を探す際一番最初に目にする情報です。ここが日本語で表示されていると外国人観光客の興味をひけない可能性が高いため、まずは優先的に多言語設定しましょう。
手順は以下のようになります。
- スマートフォンの言語設定を変更します。たとえば、英語の店舗・施設名を設定する場合はEnglishを選択します。
- Googleマップで施設情報を検索し、「Suggest an edit（情報の修正を提案）」を選択します。
- 「Change name or other details（名前またはその他の情報を変更）」を選択します。
- 「Add name in English」に英語名を入力し、送信します。
3.多言語キーワードでの検索結果に施設を表示させる
Googleマップの検索結果に表示される施設は、主に「距離」「視認性の高さ（知名度）」「関連性」の3つの要素で決まっています。
このうち「距離」はコントロールが難しく、「視認性の高さ（知名度）」もGoogleビジネスプロフィールのみでの対策は難しくなっています。
その中で、「関連性」はGoogleビジネスプロフィールで投稿したりWebサイトで発信したりして、Googleマップの施設情報内とキーワードとの関連づけの施策を行うことで高めることができます。
多言語で投稿する際は、日本人のお客様に対しても通じるよう、 日本語と他の言語を併記するのもおすすめです。
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2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。
未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。
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