新型コロナウイルス感染拡大の影響で、訪日外国人観光客は大きく減少しましたが、2022年10月に水際対策が大幅に緩和されるなどインバウンド回復が期待されています。
インバウンド対策を進めるにあたって、最初のターゲティングの精度を高めるためにはそれぞれの国・地域の「コロナ前」の消費動向を知る必要があります。
長期滞在での訪日旅行が多く、旅行支出も多めになる傾向があるドイツは、インバウンド戦略における重要な市場です。
株式会社movが運営する「口コミアカデミー」では、「コロナ前(2019年)訪日ドイツ人の消費動向まとめ」と題した資料を無料で提供しております。
この機会にぜひご利用ください。
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら>(無料)本資料の構成
本資料は以下の内容で構成されています。
2019年訪日ドイツ人の消費動向(訪日ドイツ人の属性と旅行内容)
- はじめに
- 訪日ドイツ人の男女別および年代別比率
- 訪日ドイツ人の主な来訪目的
- 訪日ドイツ人の来訪回数
- 訪日ドイツ人の目的別滞在日数
- 訪日ドイツ人の主な来訪時期
- 訪日ドイツ人の旅行形態
- 訪日ドイツ人の旅行支出内訳
- 訪日ドイツ人の客層別旅行支出内訳
- 訪日ドイツ人の買い物ランキング
- 訪日ドイツ人の旅行情報ランキング
- おわりに
以下、本資料から得られる知識の一部をご紹介します。
平均を上回る訪日ドイツ人の消費単価と宿泊日数

前年比で+5.1%と増加しており、さらに平均宿泊数も訪日ドイツ人は14.1泊で、全体の8.8泊を大きく上回っています。
4月がハイシーズン 訪日ドイツ人の来訪時期

キリスト教人口が多いドイツでは、クリスマスは家族で過ごす傾向が強いことから、12月から1月には訪日ドイツ人は減少する傾向があります。
冬季と夏季は訪日ドイツ人客数が落ち込むため、春季と秋季のインバウンド対策が重要となります。
海外旅行が身近なドイツ人 訪日旅行の魅力発信や多言語対応を

2019年の訪日ドイツ人は約24万人で、2009年の約11万人から比較すると2倍以上の訪問者数となりました。
2019年時点では、訪日ドイツ人の特徴として以下が挙げられます。
- 初来日とリピーターは半々
- 全国籍平均を上回る個人消費
- ハイシーズンは3、4月・10月
訪日ドイツ人は初来日が半数を占めますが、個人消費は全国籍平均を上回っており、高い消費意欲がうかがえます。
訪日ドイツ人客数は順調に増加していたものの、コロナ禍で大きく減少しました。
ドイツでは海外旅行が身近なため、コロナ収束後には海外旅行へ行くドイツ人が増えてくると予想されます。
いっぽうでドイツ人からは訪日旅行に関して「旅行地の魅力が足りない」「言葉が通じなさそう」といった意見もあがっています。
2022年10月には、個人旅行の解禁など日本の水際対策が大きく緩和されました。
このタイミングを利用して、積極的に日本の魅力を発信し、ホームページだけでなく店舗などの多言語対応も行うなど、ドイツ人を呼び込む準備を進めることが重要です。
【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
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といった課題の声を多く耳にします。
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中!
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開(一部を除く)。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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