訪日外国人観光客の入国制限が緩和され、インバウンド需要が回復しています。それに伴い、訪日外国人を受け入れるための準備を進めていく必要が出てきています。
その一つとしてツアーや体験アクティビティの受け入れ環境の整備が挙げられます。商品そのものではなく体験に価値が見出されているコト消費が重視されてきており、着地型のコンテンツ開発や販売への対応が必要とされています。
そこで今回は、体験アクティビティの予約システム「JTB BÓKUN」を紹介します。
※本記事は株式会社JTB様のPR記事です。
JTB BÓKUNの特徴
JTB BÓKUNとは、株式会社JTBが提供する観光事業者向けのサービスで、体験型商品の予約・在庫管理を一括で行うことが可能です。
では、JTB BÓKUNにはどういった特徴があるのかをご紹介します。
体験アクティビティを自社サイトで販売可能
今まで電話やメールなどからいただいていたお問い合わせを、JTB BÓKUNを利用することで簡単にデジタル化することが可能となります。
また自社サイトに予約販売機能を埋め込む形で利用することができるためURLが変わることもなく、ブランドイメージを残したまま体験予約の受付をすることができます。
外国人・日本人双方に対応
JTB BÓKUNは世界の約30言語で表記が可能となっています。さらに日本円だけでなくドルやユーロなど約30種類の通貨での販売が可能なため世界中のお客様が利用しやすい形となっています。
地域内の事業者様と連携・相互販売が可能
JTB BÓKUNは体験事業者のみでなくDMO/自治体、宿泊施設、旅行代理店など観光に関わる全ての事業者様が利用するサービスで、地域内の事業者と連携し、相互販売による販路拡大を図ることも可能です。
例えば、体験アクティビティを運営している事業者（サプライヤー）と、商品を販売している旅行会社等（セラー）がJTB BÓKUN上で連携することで、在庫を切り分けることなく販路が広がります。
また、茶道体験のを提供している事業者と着物のレンタルサービスをしている事業者が連携することで、「着物を着ながら茶道体験をする」ようなコラボ商品を販売することも可能となります。
グローバルOTAでの販売が可能
ViatorやExpediaなど約20社以上のOTAとシステム連携をしているため、ターゲットに合わせた販路拡大を狙うことができます。
OTAの連携もJTB BÓKUNを利用すれば予約在庫の管理が一括で行えるため、煩雑にならず、生産性の向上を実現します。
顧客・レポート機能を活用しデータ分析も可能
JTB BÓKUNを活用することで電話受付などのオフラインでの予約も含めた予約販売データの収集、分析ができ、マーケティングの高度化ができます。
商品を購入したお客様への自動メッセージ機能もあり、予約確認のリマインドメールや季節商品のご案内などメールによるダイレクトマーケティングも可能です。
JTB BÓKUNチームによるサポート
サービスを利用する上で重要なのがサポート体制です。JTB BÓKUNではサービス利用者のお悩みや課題に合わせて、スムーズに運営できるよう以下のようなサポートを行います。
商品代行登録サービスの無料提供
初年度は10商品まで代行登録が無料となっており、作業時間が大幅に減少できます。
オンラインによる個別相談会の実施
JTB BÓKUNチームによるオンラインの個別相談会を毎日実施します。事業者ごとの個別の課題に沿ってご対応し、商品登録や販売に向けた設定・操作について、ご相談を承っております。個別相談会は何回でも無料です。
各種マニュアルの整備
オンライン上にマニュアルを用意しているため、困った際はいつでも確認することが可能です。また、チャットボットを活用したマニュアルの検索も可能ですので、お困り事についてキーワード検索やご要望の項目選択によって解決に導きます。もし解決しない場合は、「お問合せ」よりご相談ください。
予約システムを活用して効率的に集客を
2023年に入り、インバウンド需要の回復が期待されています。この状況下で行うべきことは、訪日外国人観光客が戻ってきた際に観光客はどのようなことを求めているのか、そのニーズを把握して事前に準備をすることです。
コト消費へのシフト傾向からツアーや体験アクティビティを提供する方は多いことが想像されます。そのような方にとって外国語対応、商品の一括管理、データ分析などが行える「JTB BÓKUN」はとても魅力的なサービスとなるでしょう。
【10/21開催】今こそ見直したい、EC・店舗のカスタマージャーニーの重要な3つのフェーズ 〜集客・購買・リピート施策をアップデート〜
顧客が商品を知り、購入し、継続的に選び続けてもらうまでの一連の体験（カスタマージャーニー）には、フェーズごとに異なる課題と有効なアプローチがあります。
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【10/24開催】インバウンド好調の流れはこのまま続くのか？今後の見通しと、今やるべきこと
かつてない好調ぶりを見せているインバウンド。2025年の訪日外国人客数は4,000万人超と予測されていますが、「今後もこの流れは続くのか」「今と同じ戦略でビジネスを伸ばせるのか」懸念を抱いている人は少なくないでしょう。
そこで本セミナーでは、これまでのデータからインバウンド市場の今後を予測し、いま取るべき行動や準備すべきことを解説します。
インバウンド事業に携わる皆さまにとって、ご自身のビジネスに役立つヒントが得られる内容です。ぜひご視聴ください！
＜セミナーのポイント＞
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年10月前編】中国の大型連休「国慶節」8日に終了、2025年も日本人気が続く ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に10月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→中国の大型連休「国慶節」8日に終了、2025年も日本人気が続く ほか：インバウンド情報まとめ【2025年10月前編】
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