最近の旅行トレンドとして、サステナブル・ツーリズムが世界中で注目を浴びています。飛行機の移動で排出されるCO2を減らすため、荷物を最小限に抑えることが求められています。
そのような中、日本航空(JAL)と住友商事が提携し、訪日外国人観光客を対象にした衣料シェアリングサービス「Any Wear, Anywhere」の実証実験を開始しました。
【訪日ラボは、インバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を8月5日に開催します】
衣料シェアリングサービス「Any Wear, Anywhere」とは?サステナブルな観光の新たな形
今回実証実験が始まった衣料シェアリングサービス「Any Wear, Anywhere」は、訪日外国人観光客が自分の衣類を持たずに渡航し、日本の滞在先で必要な衣料品をレンタルするというものです。
衣食住のうち、これまで現地のものを使用することが少なかった「衣」に着目し、渡航先ですべてのライフスタイルをカバーするという新しいコンセプトです。
実証実験は2023年7月から2024年8月まで
実証実験の期間は2023年7月から2024年8月までです。
利用方法はシンプルで、専用の予約サイトから訪日のシーズンや目的に合わせて衣料セットを選び、搭乗するJAL便の予約番号と衣服の受け取り日、返却日、滞在先を入力して決済するだけです。
予約した衣料セットは、指定したホテルなどの滞在先で受け取り、返却することができます。
利用者のニーズに寄り添いつつサステナブルな観光推進に取り組む
JALと住友商事は、この実証実験を通じて、利用者のニーズに寄り添いつつ、サステナブルな観光を推進していくことを目指しているということです。
実証実験を通して環境に与える効果を計測し、今後サステナブルな訪日旅行の新たな選択肢となることが期待されています。
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<参照>
JALプレスリリース:インバウンド向け衣料シェアリングAny Wear, Anywhereの実証実験開始について
【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験(ゲストエクスペリエンス)」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
<こんな方におすすめ>
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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