BeeCruiseが越境EC「Buyee（バイイー）」の利用者を対象に「海外旅行および訪日旅行における消費行動と越境ECに関するアンケート」を実施しました。
35％以上の人が「訪日時に発見、購入した商品を帰国後に越境ECで購入したことがある」と回答するなど、ECサイトが旅アト消費を促す施策のひとつになっていることがわかりました。そのほかにも興味深い回答結果が得られています。
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1. 訪日観光客の消費行動と越境ECの関連性
「Buyee（バイイー）」はBEENOSグループが運営する越境EC で、東京商工リサーチが実施した調査において、国内越境ECにおける年間流通総額で1位を獲得しています。
BEENOSグループのひとつであるBeeCruiseが、「Buyee（バイイー）」の利用者749名に「訪日旅行と越境ECに関するアンケート」を実施しました。調査対象は海外向け購入サポートサービス「Buyee（バイイー）」を利用している海外客749名（アメリカ、台湾、韓国、マレーシア、イギリス）となっています。
その結果、49.4％がECサイトを通じて知ったブランドの実店舗を旅行時に訪問した経験があることや、51.5%が商品の大きさや重さによって購入を断念するなど、旅行中の消費に影響していることが明らかとなりました。
外国人が海外旅行中に「買い物で困ったこと」1位は「商品のサイズが大きい」
「海外旅行中の買い物で困ったことはありますか？」という質問には、「サイズが大きい」(57.1％)、「重量が重い」(46.3％)、「帰りの飛行機で重量オーバーになった」(44.2％)といった回答が多く、大きさや重さに関する課題が大きいことが分かりました。
2022年6月以降に訪日した人は43％、1年以内に訪日を予定している人は67％と回答。訪日の目的として「買い物」が78.4％、「食文化を楽しむ」が76.2％と答えました。訪日旅行時の予算は10万円以上が50.7％で最も多い結果となりました。
2. 旅アト消費の機会拡大 - 越境ECの今後の取り組みと可能性
「訪日時に発見した商品や、購入した商品を帰国後に越境ECで購入したことがある」という質問に「はい」と回答した人は35.4％。具体的には食品や化粧品などの消耗品のほか、書籍、カー用品、家電、アウトドア用品など持ち運びに難がある商品が挙げられました。
一方、「いいえ」と回答した人のうち28.8％が「その商品が越境ECで購入できるか分からなかった」と回答。また、「欲しい商品が越境ECに対応していなかった」と回答した人が14.9％もいることがわかりました。
合わせて40％以上の人が旅アトの購入の意志があったものの、越境ECの対応状況によって購入が叶わなかったことが確認されました。
経済産業省が調査したレポートによると、2021年に7,850億USドルと推計されていた世界の越境ECの市場規模は、2030年には7兆9,380億USドルにまで拡大すると予測されています。インバウンド消費を一過性のものにせず、最大化するためには越境ECを有効活用してみるのもひとつの手かもしれません。
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＜参照＞
BEENOS株式会社プレスリリース：越境ECを利用する海外のお客様749名に聞いた、海外・訪日旅行の消費行動と越境EC利用に関するアンケート
BEENOS株式会社プレスリリース：BEENOSが、越境EC 流通総額 No.1を獲得
経済産業省 商務情報政策局 情報経済課：令和4年度 電子商取引に関する市場調査 報告書
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2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
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- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
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【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
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