日本旅行業協会（JATA）と日本外航客船協会（JOPA）、日本国際クルーズ協議会（JICC）、国内・海外クルーズ会社11社が手を組み、11月1日から「今こそクルーズ！キャンペーン」をスタートしました。
海外クルーズ会社も共に実施するキャンペーンとしては初の試みで、当選者には次回のクルーズ旅行で使える10万円相当のクルーズ旅行券などが贈られます。
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日本旅行業協会や国内外11社のクルーズ会社が手を組みキャンペーン開始
11月1日からスタートした「今こそクルーズ！キャンペーン」には、日本旅行業協会（JATA）、日本外航客船協会（JOPA）、日本国際クルーズ協議会（JICC）、そして国内・海外クルーズ会社11社が共同で参加しています。
キャンペーンの当選者には次回のクルーズ旅行で使える10万円相当のクルーズ旅行券などがプレゼントされます。
対象の期間中（2023年11月1日から2024年3月31日まで）に船会社が指定する対象コースに参画旅行会社を通じて予約し、キャンペーンホームページから「初めてのクルーズへの期待」や「かつて乗船したクルーズの思い出」などにまつわる写真またはメッセージを投稿すれば応募できます。景品はA賞とB賞の2つが用意されていて、A賞では次回のクルーズ旅行で利用できる10万円相当のクルーズ旅行券がペアでプレゼントされます。B賞では船内特別見学会へのご招待やオリジナルグッズが贈られます。当選者は2024年4月中旬に発表される予定です。
現在参画している旅行会社は以下の通りで、キャンペーンに参加する旅行会社は今後も追加される予定だということです。
- エイチ・アイ・エス
- クラブツーリズム㈱
- クルーズのゆたか倶楽部㈱
- ＪＴＢ
- 日本旅行
- 阪急交通社
- 名鉄観光サービス㈱
- 郵船トラベル㈱
- 読売旅行
「今こそクルーズ！キャンペーン」の詳細情報は公式ウェブサイトで確認できます。
キャンペーン実施の背景
2019年には日本のクルーズ旅行人口が過去最多の35.7万人に達しました。
しかし、新型コロナウイルスの影響によって状況は一変します。外国のクルーズ船が日本での運航を制限されるのはもちろん、国内のクルーズ船も運航は国内のみに制限されました。
その結果、35.7万人に達していたクルーズ旅行人口は、2020年に1.9万人、2021年に1.2万人、2022年には4.2万人にまで減少しました。
2023年に入ると水際対策が撤廃され、感染症の分類も引き下げられたことで、日本船の海外クルーズや外国船の日本発着クルーズが再開されました。
「今こそクルーズ！キャンペーン」のおもな目的は、クルーズ市場の活性化と復活を図ることで、リピーターだけでなく若年層を中心とした新たな顧客層に、クルーズ旅行の楽しみを提供することも目指しているということです。
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＜参照＞
一般社団法人日本旅行業協会プレスリリース：日本旅行業協会×日本外航客船協会×日本国際クルーズ協議会×国内・海外クルーズ会社11社が協働！11月より「今こそクルーズ！キャンペーン」を実施
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
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- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
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