大阪観光局、7自治体とともに「温泉ツーリズム推進協議会」設立 万博を機にインバウンド誘客へ

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大阪観光局は4月10日、7自治体とともに「日本の温泉首都・日本」 温泉ツーリズム推進協議会を設立したと発表しました。

2025年の大阪万博を機に、大阪を訪れるインバウンド客を温泉を通じて全国に送客することを目指します。

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大阪観光局、 温泉ツーリズム推進協議会を設立

大阪観光局の溝畑宏理事長は4月10日、東京都内で記者会見を開き、「日本の温泉首都・日本」 温泉ツーリズム推進協議会を設立したと発表しました。

「日本の観光ショーケース事業」第1弾、人気温泉地擁する7自治体と

大阪観光局では2025年の大阪万博に向けて、全国各地の魅力を世界へ発信する「日本の観光ショーケース事業」を推進しています。

その第1弾として、「日本の温泉首都・日本」 温泉ツーリズム推進協議会が設立されました。

協議会には、人気の温泉地を擁する以下の7自治体が参加しています。

  1. 北海道登別市
  2. 秋田県仙北市
  3. 石川県加賀市
  4. 静岡県熱海市
  5. 島根県松江市
  6. 愛媛県松山市
  7. 大分県別府市

4月10日の記者会見にも、全国から参加自治体の首長全員が集まりました。

2025年大阪万博を機にインバウンド誘客へ

世界の活火山のおよそ1割を保有する日本の温泉と、温泉を取り巻く食や景観、四季の変化などの恵みは国内外の観光客へ無形の価値をもたらします。

同協議会では、インバウンド客を中心に国内外からの観光客へ、各温泉ならではの魅力を雑誌の特集記事のように深く掘り下げて発信していくとしています。

具体的な今後の活動としては、地域密着型ウェブサイトや参加型SNSで温泉地を紹介するほか、各温泉地でシンポジウム(年2回)などを開催する予定です。

2025年の大阪万博を控えた今は、世界に日本の魅力を伝える大きなチャンスととらえ、大阪万博の催事での世界の温泉地を持つ海外パビリオンとの交流や相互の魅力発信などに取り組むとしています。

全国の温泉の魅力を発信することで、万博を機に大阪を訪れるインバウンドを中心とした観光客を、温泉を通じて全国に送客することを目指します。       

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<参照>

公益財団法人大阪観光局:万博を機に、7 市の首長が団結!「日本の温泉首都・日本」温泉ツーリズム推進協議会が発足

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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