訪日ラボでは5/31、「地域に眠る観光資源の『磨き上げ』、結局何をしたらいいの？インバウンド向け観光コンテンツの専門家5名が徹底議論！」と題したセミナーを開催します。
観光・インバウンド領域のレジェンドが集まる本セミナーには、すでに過去最高水準の申込者が集まっております。そこで今回、セミナーの見どころも含め、登壇者の方々に事前インタビューした特別企画をお届けすることにいたしました。ぜひセミナー開催まで本記事をお読みいただきながら、楽しみにお待ちいただければと考えております。
第三弾は、ハラール、ベジタリアン・ヴィーガンをはじめとした「インバウンド×食」の専門家であるフードダイバーシティ株式会社 代表取締役の守護彰浩氏にインタビューいたしました。
＜プロフィール＞
フードダイバーシティ株式会社 代表取締役 守護 彰浩
千葉大学卒。2006年に世界一周を経験後、2007年楽天株式会社に入社。2014年、多様な食文化に対応するレストラン情報を発信するためにフードダイバーシティ株式会社を創業。ベジタリアン、ヴィーガン、ハラール、コーシャ、グルテンフリー、アレルギーなどの事業領域にて、全国自治体・行政と連携しながら普及のための講演活動、及び集客のための情報発信を行う。2020年には総理大臣官邸で開催された観光戦略実行推進会議にて、菅総理大臣に食分野における政策を直接提言した。
訪日外国人にとっての「日本食」の魅力とは
ーー食体験の専門家である守護さんが感じる、訪日外国人にとっての「日本食」の魅力とは。
たとえば、「アメリカに行ったら食べたいものは？」「シンガポールに行ったら食べたいものは？」「トルコに行ったら食べたいものは？」と聞かれた時に、それぞれパッと5つ出てきますか？そう、簡単には出てこないですよね（なかには詳しい方もいるかもしれませんが）。
一方で、日本食で食べたいものは？と海外の人に聞いたら、「すし・焼肉・ラーメン・天ぷら・うどん・焼き鳥・餃子・お好み焼き・うなぎ・たこやき・刺身…」などと、両手でもおさまらないほど、ポンポン出てくるんです。
これこそが日本食の強みです。料理の名前を言われた時に、どんなものなのかをイメージしやすい料理は売りやすい。
たとえばイタリア語ができなくても、「Pizza」って文字が入っていたら、どんな料理かを簡単に想像できますよね。日本食には、それがたくさんあるんです。
野菜だけで美味しいものが作れる！日本の技術が世界から注目
ーーでは、「日本食」という強みを持っている我々が、地域で提供できる食体験を観光コンテンツに昇華させていくためには、何が必要なのでしょうか。
大きな強みがあるとはいえ、実際に売るためには少しだけ壁があります。それこそが、今回のセミナーのテーマでもある「磨き上げ」です。
食の分野で対応すべきは、大きく分けて
- 言語表記
- 説明の仕方
- さまざまな食のルール
の3つ。このうち、特に3つめの「食のルール」が、フードダイバーシティ株式会社が取り組んでいる課題解決です。
昨今、海外ではベジタリアンやヴィーガンのオプションがないお店を探す方が難しくなっていますが、日本では真逆の状況となってしまっています。
飲食店の方とこうした対応について話すと、「そんなの難しいよ」という声も聞かれます。しかしながら日本は農耕民族として野菜と穀物を中心に料理文化を築いてきた歴史が長く、お肉がなくても美味しいものを作る技術を元々持っています。今まさに世界のトップクラスのシェフが、日本の過去の技術をヒントに料理を作っているほどです。
日本人にとってはホームグラウンドで戦える分野なので、自信を持って取り組んでほしいです。
【5/31開催】「地域の観光資源の磨き上げ」セミナーに守護氏も登壇。見どころは？
ーー訪日ラボでは5/31、インバウンドの地方誘客に向けた「観光資源の磨き上げ方」がわかるセミナーを開催いたします。守護さんにも登壇いただきますが、本セミナーではどういったことを解説いただけるのでしょうか。
ベジタリアン・ヴィーガン、ハラールといった「食の多様性対応」の動向や、実際の対応方法などについて解説します。特に今回は「観光資源の磨き上げ」がテーマですので、旅の合間の食事としてだけでなく、「観光コンテンツ」の一つとして食を楽しんでもらうための考え方など、当日いろいろと議論できればと思います。
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31日開催の本セミナーでは、食体験やツアー造成、アクティビティ、アドベンチャートラベルなどを専門とし、第一線で活躍するスペシャリストたちが登壇します。
参加をご希望の方は、こちらからお申し込みください。
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【1/28開催】インバウンドに選ばれる「地方の宿」の条件とは？Booking.comと2026年動向を予測
訪日客の関心は有名観光地から、日本独自の文化や暮らしを体験できる「オーセンティックジャパン」へと広がりを見せています。
「立地が不利」と悩む地方宿泊施設にこそ、その地域性が最大の武器になるチャンスが訪れています。
そこで今回、Booking.comと株式会社movが「選ばれる地方宿泊施設の傾向」を紐解くセミナーを開催。実際の検索・予約動向から2025年のインバウンドを振り返りつつ、2026年に選ばれる宿となるための具体的な戦略を議論します。
＜セミナーのポイント＞
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【インバウンド情報まとめ 2026年1月前編】観光庁2026年度予算、昨年度比約2.4倍 / 大阪観光局が2025年総括 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に1月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
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