エクスペディア(Expedia)は世界最大規模を誇るOTAのひとつで、ホテルや旅館だけでなく、ゲストハウスや民宿も登録できるのが特徴です。
水際対策が緩和されて以降、インバウンド需要が右肩上がりで増加する中、エクスペディアに自施設を掲載することでインバウンド集客も期待できます。
この記事では、エクスペディアを集客ツールとして活用する方法やそのメリット・デメリットについて詳しく解説します。
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エクスペディア(Expedia)とは
エクスペディアは世界最大級のOTAとして知られています。マイクロソフト社の旅行代理店事業部門の一つとして1996年にアメリカで設立されました。日本語対応版のExpedia.co.jpは2006年にリリースされています。ホテルなどの宿泊施設と航空券をセットにしたパッケージツアーのほか、現地ツアーやレンタカーなど、旅行に関するさまざまな予約手配を取り扱っているのが特徴です。
もともとは、エクスペディア側が宿泊施設から宿泊プランを安値で仕入れ、自ら価格を決定して販売する「マーチャントモデル」を採用していました。現在ではマーチャントモデルの他に、「エージェンシーモデル」を併用しています。エージェンシーモデルとは、旅行者が料金を宿泊施設に支払い、宿泊後に手数料をエクスペディア側に支払う方式です。
マーチャントモデルはエクスペディアが他社よりも大幅に安価な宿泊プランを提供できた要因のひとつであり、画期的なシステムでもありました。
エクスペディアへの掲載方法
エクスペディアに施設情報を掲載するためには施設情報を登録する必要があります。
登録は、エクスペディアの公式サイトのトップページから「宿泊施設を登録する」を選択し、必要な情報を入力します。ステップは大きく分けて4つです。
![▲[エクスペディア(Expedia)公式サイトトップページから施設登録]:エクスペディア(Expedia)公式サイト エクスペディア Expedia 施設登録](https://static.honichi.com/uploads/editor_upload_image/image/18725/main_322d5c325ef798abd5ad32ac1c37a4a4.png?auto=format)
住所や施設の種類、予約可能部屋数、連絡先など、施設の基本的な情報を登録します。登録は無料で、ここで入力した基本情報を基にアカウントが作成されます。
2.契約(所要時間:5~10分)
基本情報の入力が完了すると、アカウント認証用のメールが送られてきます。メール内にある指定のURLにアクセスすると、プラットフォームにログインできます。
ログイン後、手数料率 (成立した予約に対して手数料を請求)などの基本的な取引条件の確認と支払方法の設定などを行います。
3.ページ作成(所要時間:20~30分)
ユーザーへ開示する情報を入力します。部屋の内装や大きさ、アメニティ、共有スペース、料金、ポリシー、空室情報、料金など、特にユーザーの関心が高い項目について詳しく説明します。
文章だけでなく写真を多く掲載すると、ユーザーがイメージしやすくなります。必要であれば追加で撮影しておきましょう。
入力情報は自動保存されるので、一気に入力する必要はありません。また、登録後に情報を追加したり編集したりすることも可能です。
送信した情報はエクスペディアによってチェックされ、内容などに不備がなければ無事掲載へと進みます。
4.予約受付開始(所要時間:0~15分)
ページの作成が完了すると、エクスペディアのサイト上に登録した施設情報が掲載されます、世界中に向けて公開されます。
予約後は、メッセージ機能を利用してユーザーとやり取りすることも可能です。宿泊前に連絡すべき事項や聞いておきたいユーザーのニーズを把握でき、チェックイン手続きの簡略化にもつながります。
エクスペディアを活用するメリット・デメリット
エクスペディアに掲載するメリットとしては、世界中からインバウンド集客が期待できる点です。本社がアメリカにあることから、とくにアメリカ人観光客を増やすために有効と考えられます。
一方、エクスペディアに限った話ではありませんが、OTAを利用することによるデメリットは手数料です。
ただ、掲載自体は無料で、費用はユーザーからの予約が確定した場合にのみ手数料という形でかかります。成果が発生した時のみ料金が発生する仕組みのため、無駄なコストが発生しません。
インバウンド集客を増加させるためにも、エクスペディアに掲載するのも一案といえます。
エクスペディアでインバウンド対策の第一歩を
エクスペディアは世界で最大級の規模を誇るOTAとして知られています。自施設の情報を掲載することで世界中のユーザーにアプローチでき、インバウンド集客が期待できます。
掲載自体は無料で、成果が発生した時のみ料金が発生する仕組みのため、インバウンド対策の第一歩として導入するのも一案といえます。
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