「定量調査」とは?「定性調査」との違いや8つの調査方法を紹介

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マーケティングリサーチには、大きく「定量調査」と「定性調査」の2種類があります。

消費者のニーズを正しく理解し、効果的なマーケティング施策を行うためには、目的や状況に応じて両者を適切に活用することが大切です。

インバウンド需要が高まる中で、訪日外国人の行動やニーズを正確に把握し、適切な施策を打ち出すには、定量データによる客観的な分析と、定性データによる深い洞察の両方が欠かせません。

本記事では、定量調査の基本や定性調査との違い、メリット・デメリット、具体的な調査手法についてわかりやすく解説します。

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定量調査とは

まずは定量調査の特徴や、定量調査と並んで使われることもある定性調査との違いについて解説します。

数値化できるデータを利用する調査手法

定量調査とは数値化できるデータを収集する調査手法のことをいいます。

得られた結果を明確に可視化できるため、全体の傾向をつかめる点が特徴です。たとえばリピート率や購入満足度、認知度などを具体的な数値で把握できます。

「○○だと思うか?」という質問について「そう思う」「そう思わない」といった選択肢から回答を選ぶアンケート調査などが代表例として挙げられます。

また定量調査には「全数調査」と「標本調査」の2種類があります。全数調査は調査対象となる母集団のすべてを調査する手法で、標本調査は母集団の中から一部を抽出して調査する手法です。

国が実施する国勢調査が全数調査、民間で主に実施される調査の多くは標本調査に分類されます。

定量調査を行う目的

定量調査を実施する目的には、おもに「実態把握」「仮説検証」の2つがあります。

実態把握とは消費者の生活やサービス、商品の購入状況、印象などの実態を把握することです。仮説検証とはひとつの仮説に対して過去の経験や状況を分析し、その正誤を確かめることを指します。

たとえばサービスのユーザー数が増加しない際に、「サービスの価格に問題があるかもしれない」という仮説を立てるとします。仮説が正しい場合には、サービスの価格を再考しなければなりません。

そこでこの仮説を確かめるために、価格に対してどう感じているのかについてのアンケート調査を実施します。もしこの仮説が誤っていると判明すれば、ほかに原因があることがわかります。

定性調査との違いとは

定量調査と並んで使われるのが定性調査です。たとえばインタビューが定性調査の代表例で、顧客がどのような経緯でその選択をしたのか理解でき、数値だけではわからなかった新しい発見につながります。

定量調査は数や割合について調査する手法で、定性調査数値の背景にある理由について調査する手法です。知りたい内容によって使い分ける必要があります。

定性調査について詳しくは、「定性調査とは?定量調査との違いや特徴、5つの調査方法を徹底解説」の記事で紹介しています。あわせてご確認ください。

定量調査を行うメリット

定量調査を実施するメリットはおもに3つあります。

1. 結果に説得力がある

定量調査の最大のメリットは、結果における説得力が非常に高いことです。

前述のように定量調査では具体的な数値がわかり、それらの数値をグラフや表にまとめることで、客観性が増し説得力を持ったデータになります。

具体的な数値を示すことで、主観的な判断ではなく、データに基づいた意思決定が可能になります。そのため、社内での報告や経営層への提案にも有効で、客観的なデータをもとにした議論がしやすくなります。

回答者にとっても、「はい」か「いいえ」で答えられるため回答しやすく、多くの人から回答を得られる点もメリットです。

2. 統計的な分析ができる

定量調査では、大量のデータを集めることで、統計的な手法を用いた分析が可能になります。たとえば、以下のような分析ができます。

  • 相関分析:たとえば「広告費と売上の関係」などを数値で確認
  • クロス集計:性別や年齢別の購買傾向を分析
  • トレンド分析:過去のデータと比較し、消費者行動の変化を把握

これにより、ターゲット層の行動や市場の変化をデータに基づいて予測し、効果的なマーケティング施策を立案できます。

さらに調査の結果が数値でわかるため、全体像の把握も比較的容易です。

3. 低価格で実施できる

定量調査は、オンラインでのアンケートやデータ解析を活用することで、比較的低コストで実施できます。

たとえばSNSGoogleフォームなどを使えば無料で実施可能です。

この続きから読める内容

  • 定量調査を行うデメリット
  • 1. 深掘った質問ができない
  • 2. 数値を読み解くノウハウやスキルが必要
  • 3. 新しい発見が得られにくい
  • 定量調査の8つの調査方法と費用相場
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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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