この1週間でアクセス数が多かった、インバウンドニュースのランキングを発表します！
見逃している記事があれば、この機会にぜひご覧ください。
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今週は、新しく始まったマーケティング連載記事や、四国エリアの高速バス乗り放題パスについての記事などに注目が集まりました。
1位. AIによって旅行者の検索行動はどう変わり、我々はどう対応しなければならないのか
本連載では、ローカルビジネスコンサルティング・店舗マネジメント業を行い、 デジタル、アナログ両面で小売・飲食・宿泊業、観光業に豊富な経験を持つ、株式会社ユニットティ代表取締役 永山氏と、株式会社mov 訪日ラボ副編集長 石橋が、「観光・インバウンド × マーケティング」をテーマに、ざっくばらんにあれこれ議論していきます。
第一回のテーマは、「AI×旅行・観光」です。
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→ AIによって旅行者の検索行動はどう変わり、我々はどう対応しなければならないのか〖訪日ラボマーケティングトレンド話 vol.1〗
2位. 四国の高速バス乗り放題パス、訪日客向けに販売開始
国内79社の高速バス事業者が参画するJAPAN BUS LINES協議会（JBL協議会）は6月2日、四国エリア内を運行する高速バスのインバウンド向け乗り放題パスを販売開始しました。
本パスの販売により、四国エリアでの周遊観光促進と、インバウンド観光客の利便性向上を目指します。
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→ 四国の高速バス乗り放題パス、訪日客向けに販売開始（JBL協議会）
3位. ヴィーガン、ムスリム、LGBTQ…多様性への対応で、選ばれる観光地へ
観光庁は2025年2月、「ベジタリアン・ヴィーガン ムスリム LGBTQ 受入対応促進セミナー」を開催しました。
基調講演では、フードダイバーシティ株式会社の守護氏が、食の多様性対応が消費拡大に与える影響について解説。さらに、公益財団法人大阪観光局からはLGBTQ+ツーリズム推進の事例が紹介されました。
また取り組み事例として、外国人観光客の受入環境整備に取り組む3団体が登壇。インバウンド戦略の一環として、ヴィーガンやムスリムの観光客にどのように対応しているのか発表しました。
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→ ヴィーガン、ムスリム、LGBTQ…多様性への対応で、選ばれる観光地へ【セミナーレポート】
4位. 観光庁「ガストロノミーツーリズム」補助金の応募受付中 6/30締切
観光庁は5月30日、「観光振興事業費補助金（食の力を最大活用したガストロノミーツーリズム推進事業）」に係る計画の公募を開始しました。
ガストロノミーツーリズムとは、その土地の気候風土が生んだ食材や習慣、伝統、歴史などによって生まれた食や食文化に触れることを目的とした旅行のことです。
締切は6月30日（月）17時必着となっています。
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→ 観光庁「ガストロノミーツーリズム」補助金の応募受付中 6/30締切
5位. 今年のスキー場動向振り返り 豊富な降雪とインバウンド需要が追い風に
訪日客に高い人気を誇る、日本のスノーリゾート。北海道や長野を中心に、世界中の観光客が上質な雪や充実した設備を求めて日本を訪れ、インバウンド需要は年々増加傾向にあります。
本記事では、2024年〜2025年冬シーズンの国内スキー場の動向を振り返ります。
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→ 今年のスキー場動向振り返り 豊富な降雪とインバウンド需要が追い風に
インバウンド対策にお困りですか？
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【9/26開催】元外食チェーン担当者が答える！飲食店のインバウンドお悩み解決 〜『大衆点評』入門編〜
訪日外国人観光客の数が急増する中、飲食店の現場では「インバウンド対応をしたいけれど、具体的に何をすればいいのかわからない」という声が数多く聞かれます。
そんな方にお届けしたいのが、中国人観光客にとって日本での飲食店探しに欠かせない存在となっている、中国最大級の生活情報プラットフォーム「大衆点評（たいしゅうてんぴょう）」の対策です。ユーザーの口コミや写真、メニュー情報の整備次第で、来店数に大きな差が生まれることも珍しくありません。
本セミナーでは、外食チェーン企業でインバウンド施策を担当していた経験を持つ、株式会社mov インバウンド支援事業本部 プランナーグループ マネージャー 金子が登壇。
大衆点評の基本的な仕組みや、飲食店が登録・情報整備を行うことのメリットをわかりやすくご紹介します。
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＜セミナーのポイント＞
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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