フードダイバーシティ株式会社は8月18日、ムスリム向け旅行サポートサービス「Halal Travel Japan」において、AIを活用した無料旅行プランニングツール「Halal Travel Japan Planner」を公開しました。
AIを活用し、誰でもムスリムフレンドリーな旅を計画できる環境を整備します。
関連記事：商品をハラール観点で判定 AI搭載サービス「Halal Lens」正式ローンチ（ハラールグルメジャパン）
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近年マレーシアやインドネシア、シンガポールなど、ムスリム人口の多い東南アジアからの訪日旅行者が急増しており、多様性に配慮した観光インフラの整備が喫緊の課題となっています。
しかし、ハラール対応の飲食店や礼拝スペースなどの情報収集は容易ではなく、「SNSの情報が正しいか不安」「誰に相談すれば良いか分からない」といった声もあがっています。
そこで日本最大級のハラール情報プラットフォーム「Halal Media Japan」を運営するフードダイバーシティは、AIと文化的知見を融合させた旅行プランニングツール「Halal Travel Japan Planner」の提供に至りました。
AIが旅程を提案 多言語対応のコンシェルジュサービスも
「Halal Travel Japan Planner」は、「Halal Travel Japan」の公式サイトから、無料で利用が可能です。ハラール食や礼拝スペース、礼拝時間に合わせた日本の文化体験など、ムスリム旅行者に必要な要素を考慮しながら、AIが個別に旅程を提案します。
さらに相談したい場合は、有料の多言語対応のコンシェルジュサービス*も用意されています。
*日本語・英語・インドネシア語・マレー語でムスリム担当者が対応
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＜参照＞
株式会社アマネク：訪日ムスリム向けの無料AI旅プランナー「Halal Travel Japan Planner」が誕生！「食・礼拝・文化」をすべてカバーした、AI×人のハイブリッドなサポートを8月18日に公開
【10/16開催】宿泊施設の自社予約を増やす3つのポイントを解説！〜施設の認知拡大・予約導線づくり・予約率向上〜
株式会社movとtripla株式会社の共催により、「自社公式サイトの予約率向上に向けた最新施策」をテーマにセミナーを開催します。
インバウンド需要回復や国内旅行需要の高まりにより、宿泊施設に訪れるお客様は増えています。しかし、依然としてOTA経由の予約比率が高く、自社公式サイトの予約率が上がらない課題を感じている施設も少なくありません。
本セミナーでは、宿泊施設の認知向上と自社予約につなげるために必要な Googleビジネスプロフィール（GBP）・Googleマップの活用や口コミの重要性についてmovから解説。
そしてtripla社からは、公式サイト予約システムの最適化とGoogleマップとの連携によって、OTAと併用しながらも、自社予約を着実に伸ばしていくための実践的な施策をご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- Googleマップが施設の認知拡大・集客につながる具体的な事例を学べる！
- 自社予約システムとGoogleマップの連携による予約導線の作り方がわかる！
- 公式サイトで予約を確実に獲得するUI/UXがわかる！
詳しくはこちらをご覧ください。
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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