2025年大阪・関西万博により、欧米豪を中心とした訪日客が日本全国に訪れる機会が急増しています。
一方で、地域の受け入れ側には「英語対応が難しい」「コンテンツや訴求方法がわからない」などの課題も多く、経済的な波及効果が各地に十分届いていないのが現状です。
そこで訪日ラボでは、欧米豪インバウンドをターゲットとした「ローカルイマーシブ “地域にどっぷり浸かる没入体験”の提供」をテーマにセミナーを開催しました。
現在、見逃し配信および再視聴のご要望にお応えし、アーカイブ動画を公開しております。ご視聴をご希望の方は、この機会にぜひアクセスください。
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※本動画は株式会社movと株式会社大阪メトロアドエラによる共催セミナーを録画したものです。
本セミナーのポイント
- 欧米豪インバウンドに刺さる「ローカルイマーシブ観光」の実践例がわかる
- 多様な人材や事業者を巻き込み“まち全体”に経済効果を波及させる仕組みがわかる
- 旅行者目線を徹底し、英語対応が難しくても、無理なくインバウンドを受け入れる方法が学べる
- 旅行者満足度を獲得することで、マーケティング・プロモーションなど、広がる可能性がわかる
ダイジェスト
第一部：インバウンド市場の最新動向と展望
- 日本政府観光局（JNTO）「訪日外客統計」
- 観光庁「インバウンド消費動向調査」
- 国土交通省「国際線就航状況」
- インバウンドを迎える上で地域が抱えている問題
などの公的データを集計・分析し、訪日外国人の推移や消費動向の変遷を、最新のインバウンド市場にまつわるトピックを交えながらお伝えします。
第二部：まちと訪日外国人観光客をつなぐ、新しい観光体験の仕組みとは？
どのようにして「まちと訪日外国人観光客をつなぐ」ことができるのか、関西エリアでの実践例を踏まえて解説します。
- 「ローカルイマーシブ」とは？欧米豪インバウンドが惹かれる“地域ならではの没入体験”
- 「JOINER」とは？まちと訪日外国人観光客を“つなぐ”没入体験の実践例
- 直近ニーズの取り込みや、交流を通じて消費を活性化させる、地域への経済的波及効果の事例
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登壇者
川西 哲平
株式会社mov/ 訪日ラボ インバウンド支援事業部 コンサルティング部 部長
大学卒業後、新卒から通信・モバイルコンテンツ関連の業務に関わり2014年より大手通信事業者で訪日外国人向けのWi-Fiアプリケーションの立ち上げから宣伝、 販促を担当。当時未成熟市場であった訪日外国人へのプロモーションを各国で積極的に実施し、累計200万ダウンロードを突破させ当時日本で最大規模の利用者数へと成⻑させる。また、全国の自治体や官公庁へWi-Fiの接続データとGPSデータを利用したビックデータのセミナー、 広告のアライアンス・企画・販売にも従事。現在は株式会社movで大手企業や官公庁へのデジタルマーケティングやインバウンドのコンサルティングを行なっている。観光庁「世界水準のDMO形成促進事業」における外部専門人材(2020-2023)
吉田 瑛仁
株式会社大阪メトロアドエラ インバウンド事業部 部長
大阪府出身。早稲田大学卒業。JTB、リクルートを経て、観光ベンチャーで新規事業を手掛けたのち国土交通省へ入省。観光庁 観光人材政策室総括、観光産業課長補佐。内閣官房の業務も経験。24年に現職となり、欧米豪インバウンド事業「Osaka JOINER」をプロデュース。訪日旅行者と地域を”つなぐ”スキームで様々な事業者・人材が参画する仕組みを構築し「ローカル×直近対応×パーソナライズ」を実現。旅行者から支持されるとともにインバウンド効果の裾野拡大に貢献。25年からコンサルティング事業を開始、官民の知見や新規事業開発の経験を活かし、コンテンツ造成や情報発信、受入環境整備など幅広く案件を担当。
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インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
【9/18開催】ホテルトレンドLIVE! Vol.3 〜ホテル内レストランのお悩み解決編〜
今回は「ホテル内レストランのお悩み解決編」として、レストランの認知向上と衝動来店につなげるためのGoogleマップ活用法を解説します。
ホテル内レストランでは、
- 「宿泊者以外の集客が難しい」
- 「メディアや広告に頼らざるを得ない」
といった課題の声を多く耳にします。
宿泊者以外の利用を広げていくためには、レストランを利用者が見つけやすくし、検索から来店までの導線を整えることが重要です。
本セミナーでは、宿泊業界のデジタルマーケティングに特化したキャリアを持つエキスパートの徳永が、Googleマップを活用してお客様の衝動来店を促すための実践的なポイントをわかりやすくご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- ホテル内レストランが取り組むべき課題を整理できる！
- “衝動来店”を促すGoogleマップの実践的な工夫が学べる！
-
宿泊業界のデジタルマーケティングに精通したエキスパートに直接質問できる！
詳しくはこちらをご覧ください。
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訪日ラボ主催「THE INBOUND DAY 2025」アーカイブ配信中！
訪日ラボを運営する株式会社movが8月5日に開催した、日本最大級のインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」のアーカイブ動画が公開中です。
アーカイブ配信では、元大阪府知事の橋下 徹氏と大阪観光局理事長の溝畑 宏氏による基調講演のほか、脳科学者の茂木 健一郎氏、日本文学研究者のロバート・キャンベル氏、アパグループ 社長兼CEOの元谷 一志氏などの貴重な講演の様子を一挙公開（一部を除く）。
参加できなかった方はもちろん、もう一度議論を見直したい方も、ぜひご覧ください。
【インバウンド情報まとめ 2025年9月前編】PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に9月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPayが中国「WeChat Pay」と連携 / 観光庁予算要求814億円、人手不足対策などの予算増 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年9月前編】
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