2016年9月の訪日タイ人観光客は約4万5千人で、前年同月比30％増加。2016年1月は前年同月比36.5％増で、人口比（タイの人口はおよそ6701万人）で考えると、訪日観光はタイ人にとってまだ人気のあるアクティビティーとは言い難いですが、東南アジア圏訪日外国人観光客（タイ、シンガポール、マレーシア、インドネシア、フィリピン、ベトナム）のうち、最も訪日数が多く、新たなインバウンド顧客層開拓へ可能性のある市場であると言えます
今回は、そのような訪日タイ人観光客向けインバウンド対策として、タイ人を外国人雇用する場合に知っておくべき国民性や賃金の目安について解説していきます。
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タイ人を外国人雇用する際に知っておくべき国民性
訪日タイ人観光客向けにタイ人を外国人雇用する場合、また面接をする際に知っておきたいのが、タイ人の国民性です。
この続きから読める内容
- タイ人の仕事や会社に対する価値観
- タイ人を外国人雇用する際に知っておくべき母国での平均年収
- インバウンド対策として外国人雇用をする5つのメリット 言語対応はもちろんのこと訪日客のニーズ理解に効果的
- インバウンド対策での外国人雇用で注意したい5つのデメリット 実はメリットの裏返しが多い？課題は受け入れ体制整備にあり！
- インバウンド対策で外国人雇用するときの5つの注意点・留意点 外国人雇用関連法令・制度のほか国民性などに注意
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